日本勢の強みを大解剖｜電池編 日本の電池材料なくしてEVは生産できない

イラスト：今井ヨージ

EVの製造コストの3分の1から2分の1を占めるとされるリチウムイオン電池。その電池を構成するのが、正極材、負極材、電解液、セパレーターといった主要4材料だ。それぞれの材料において、日本メーカーが存在感を発揮している。

正極材でトップを走るのが住友金属鉱山。電池を高容量化することが可能なニッケルの含有率が高いニッケル酸リチウムを使用し、原料からの一貫生産を手掛ける。2018年中にも約40億円を投じた磯浦工場（愛媛県新居浜市）の設備能力増強が完了し、従来比約3割増の月産4550トン体制となる。パナソニックと共同で開発しており、最終的には米テスラ向けに供給されている。

（注）数値は2017年のグローバルの予想販売金額。供給元や供給先は主な企業。AESCはオートモーティブエナジーサプライ、PEVEはプライムアースEVエナジー。PEVEからトヨタ自動車への供給はハイブリッド車とプラグインハイブリッド車。東レと旭化成の販売金額は電池メーカー向けのみ （出所）各材料の販売金額とシェアはシーエムシー・リサーチ。供給の流れはシティグループ証券の資料や取材を基に判明した分で本誌作成
（以下同）

負極材では日立化成が首位の座をうかがう。粒子内部に多数の穴が開いている球塊状の人造黒鉛を使用し、リチウムイオンの移動をスムーズにすることで高速放充電を可能にしている。生産拠点は日本の茨城県、千葉県、中国の煙台市の三つ。負極材は中国メーカーも台頭してきているが、同社は16年度から5年間で設備投資に100億円を投じ、生産能力を従来比4倍に引き上げ対抗する。

プラス極とマイナス極の電気の通り道となる電解液は、三菱ケミカルや宇部興産が有力だ。三菱ケミカルは、日米欧中の能力増強で20年度に17年度比倍増の年産8.5万トン体制を計画する。宇部興産は18年1月から、三菱ケミカルと中国で合弁事業をスタートさせた。販売シェアでは出遅れている三井化学は17年に名古屋と中国・寧波市で能力増強を行ったが、「日中の電池メーカーで採用が拡大している。（需要に供給が追いつかず）いっぱいいっぱいで、さらなる増強を検討している」（淡輪敏社長）という。