間違いだらけの健康常識 健康食品＆情報を疑え

週刊東洋経済 2018年1/13号
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正月に食べすぎたり飲みすぎたりして「今年こそ健康に」と願掛けした人も多いはずだ。

市場調査会社アンテリオが各世代の男性を対象に行った将来不安に関するアンケートによると、20～30代の1位が「収入や資産」だったのに対し、40～60代は「自分の健康」がトップに。40歳前後から、健康が最大の懸念となることがわかる（図表1）。

健康食品の摂取でかえって不健康に

一方、メディアには健康法に関する書籍や健康食品の広告が氾濫。「サプリを飲めばやせられる」など間違った常識が広まっている。

今や5600万人が利用する健康食品・サプリメントの国内市場規模は、約1兆5600億円（図表2）。同市場は今後さらに膨張しそうだ。2015年春に機能性表示食品制度が始まり、メーカーが科学的根拠を国に届け出れば、商品のパッケージや広告に健康効果を表示できるようになったからだ。

「手元のピント調節力に」と表示したサプリや、「内臓脂肪を減らす」ヨーグルトなど、健康機能をうたう商品が続々と登場。制度開始から3年足らずで品目数は1200を突破し、特定保健用食品（トクホ）を上回った（図表3）。

しかし、こうした健康食品によって日本人の健康状況は改善しただろうか。インテージの調査によると、健康食品の効果を明確に感じている人は1割しかいない（図表4）。国立健康・栄養研究所のデータベースによると、多くの健康食品は効果の根拠があやふや。効果を感じた人についても、「ほとんどの場合は、（効くと信じて摂取することによって得られる）プラセボ効果だろう」（東京都医師会の尾﨑治夫会長）という指摘がある。