志ある者が集まって日本に強い造船会社を ジャパンマリンユナイテッド三島愼次郎社長に聞く

造船業界がピンチだ。リーマンショック前に大量発注された船舶が竣工し船腹は大幅過剰に。新造船の発注量、単価ともに低迷する。大型客船や海洋資源関連で巨額赤字を計上した総合重工メーカーは造船事業を見直している。ジャパンマリンユナイテッド（日立造船と日本鋼管の造船統合会社、IHIの造船子会社が2013年に経営統合）の三島愼次郎社長に展望を聞いた。

みしま・しんじろう●1973年日本鋼管入社。2008年ユニバーサル造船社長、13年のJMU発足時から現職。（撮影：尾形文繁）

──造船業界は非常に厳しい。この先も衰退していくのか。

それは非常に短期的な見方だ。造船は極めて息が長い事業。顧客のニーズは刻々と変わり、それに対応した船を開発しないといけない。契約にこぎ着けて引き渡すまでには2〜5年かかる。1年や2年は大変なときもあるが、長期的には確実に需要は増えていく。

特に日本は海に囲まれており、貿易量の99％以上は海上輸送によるものだ。自動車や鉄鋼など世界的なメーカー、電力会社、石油会社など大口の荷主がいて、世界トップクラスの海運会社もある。JMUの顧客の75％は国内船主だ。船は1隻数十億〜数百億円で、顧客の顔は一社ずつ見えている。更新需要もあるので長期的には安定したビジネスができる。

──浮き沈みの激しい造船業は総合重工が有利に思えるが、実際には専業が健闘している。総合重工は造船事業の見直しを打ち出している。

われわれ造船専業会社は、現場、社員、雇用を守ろうという執念と覚悟が違う。ちょっとやそっとで造船所を閉めたりしない。閉鎖を検討すると簡単に言えば、現場の不安が募る。1年や2年厳しくても、歯を食いしばって頑張る。その姿勢を示せば現場はついてくる。