3大勢力へ？ ｢5大商社｣はいつまで続くか 大胆予測!! これが未来の商社再編図だ

「3の法則」という言葉がある。銀行、海運、コンビニのように、産業は大手3社に集約されるというものだ。一方、総合商社は事業別に不振部門の統合を繰り返した結果、大手5社体制が続いている。

では今後、本丸同士の大型再編はありうるのか。三井物産の安永竜夫社長は、「（人を減らせないため）対等合併をしても意味がない」と言い切る。だが、資源事業で各社が巨額の損失を計上するなど、商社のビジネスモデルは転換点を迎えており、競争から脱落する企業が出れば銀行主導での救済合併があるかもしれない。

住商の本社移転でささやかれるうわさ

今、業界で話題になっているのは、2018年秋に中央区晴海から東京駅近辺のビルへ本社移転を予定する住友商事だ。同社は14年度、15年度と2期連続で資源案件の巨額損失を計上し、成長投資を行う余力はない。資源一本足の三井と、メディアなど非資源分野に強みを持つ住友の統合は補完関係が成立し、メインバンクも同じで相性がよい。実は住友の新本社は貸しビルのため、「（19年に建て替えが完了する）三井物産本社ビルに合流するのでは」と三井、住友の社員は声を潜める。

ただ、プライドの高い三井物産社員は、「本当に合併するなら、住友の“す”の字も残さない」と言い放つ。