この半年で外国人が買い増した銘柄ランキング 薄商いが続く相場で外国人が買った銘柄

東京株式市場のメインプレーヤーは海外投資家だ。5月第4週の売買シェア（東京証券取引所1部、同2部）は売り買いとも69％だった。「買い」のシェアで見ると、2位の個人は22％で海外投資家の3分の1以下。信託銀行、投資信託は共に数％で、市場に与える影響力は段違いだ。

5月30日、東証の売買代金は、1兆5604億円と今年最低を記録した。2兆円割れはこの日で8営業日連続。6月に入っても7日までの1日平均売買代金は活況の目安とされる2兆円を回復していない。背景にあるのは「海外投資家の日本株離れ」だ。年初以降、海外投資家は4兆円以上を売り越し、それを反映するように、年初からの日経平均株価の下落率は6月6日現在で12％に達した。

これほど影響力のある海外投資家だけに、彼らがどの銘柄を買い増したかは投資家にとって関心の的だ。東洋経済は、外国人持ち株比率について、上場各社に年2回（本決算と第2四半期）のアンケート調査を実施している。

海外比率高い銘柄が主

表1は、半年前と比べ外国人持ち株比率が上昇した会社をランキングしたものだ。

[表1]

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1位は関東を地盤にプロパンガスや都市ガスの販売を手掛ける日本瓦斯。外国人持ち株比率は半年前の5.2％から20％に急増した。ゴールドマン・サックス証券グループが2月に保有割合が5.53％に達したとして大量保有報告書を提出している。このほか届け出義務のない5％未満の範囲で、バンガードやインベスコグループなど複数の投信会社が同社株を取得したもようだ。日本瓦斯の2016年3月期の売上高営業利益率は10％を超えており、予想ROEも12.6％と高い水準にカギがありそうだ。