明暗が大きく分かれたパイロットとCA 10年でこれだけの給料格差

（撮影：尾形文繁）

同じ空の仕事であるパイロットとCA（キャビンアテンダント）は、昔から学生が憧れる職業だ。だがこの10年で両者の明暗は大きく分かれた。それは給料である。

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」で2014年と05年を比べた際の月給の増減率を職種別で見ると、航空機操縦士（パイロット）は27％増加し、伸び率でトップ。一方、航空機客室乗務員（CA）は26.8％落ち込み、最も減少率が大きい職種となった。

ここでいう月給は所定内給与であり、時間外や深夜勤務などの手当や、賞与は含まれていない。航空機の乗務員特有の変動手当（乗務時間に比例する手当など）も反映されない。とはいえ、今回わかったパイロットとCAの格差拡大には、この10年間の航空業界の環境変化が如実に表れている。

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パイロット争奪、LCCも参戦

08年にリーマンショックが発生し、10年1月には日本航空（JAL）が経営破綻、そして12年には国内LCC（格安航空会社）3社が運航を開始した。さらにその間はデフレが深刻化、原油価格は高止まりし、コスト削減が避けられない状態が続いた。こうした環境下でもパイロットの給与が押し上げられたのはなぜか。

1つには国内大手2社、JALと全日本空輸（ANA）が子会社を集約したことにある。ANAは13年4月には持ち株会社制に移行し、ANAホールディングスが発足。航空会社のANA、エアージャパン、ANAウイングスの3社が持ち株会社の傘下に集約され、それまで3社ごとに異なっていたパイロットの給与水準を高いほうへと段階的に合わせた。

同様にJALも、国内線で小型機を運航していたジャルエクスプレス（JEX）を14年10月に吸収合併したことで、JEXに在籍していた300名強のパイロットの給与水準はJAL本体に合わせる形で大幅に上昇した。JALは経営破綻を経て給与の切り下げを行ったが、グループの一体化と効率化を進めるためには、給与水準を高いほうに合わせるのは避けて通れなかった。