手軽に投資できる金融商品の代表格といえば投資信託だ。しかし、投信で必要となる費用をきちんと把握している人はあまり多くないのではないだろうか。
投信の各種手数料は大きく分けて三つある。1.取得時に購入先である販売会社に支払う手数料（販売手数料）、2.運用中に運用会社などに日々支払う手数料（信託報酬）、3.売却や解約時に支払う費用（信託財産留保額）だ。最近の多くは3.の信託財産留保額が必要ないため、基本的に1.の販売手数料と2.の信託報酬をチェックしておけばいい。
料率は商品や販売会社によって異なるが、販売手数料、信託報酬が5％を超える商品もある点には注意したい。このような投信だと、100万円分購入する際に販売手数料を5万円も支払うことになる。信託報酬は運用資産が100万円だったら年間5万円が引かれる計算だ。2015年に日経平均株価は9％上昇したが、そのおよそ半分が手数料で持っていかれる計算になる。
このように料率を調べるとなると手間がかかる。そこで一般の投信より各種手数料が低いETF（上場投資信託）が存在感を増してきている。ETFは一般の投信とは異なり、証券取引所に上場され株式と同様に市場で売買されている。
ETFは運用残高や販売本数で見れば、投信に見劣りする（図1）。ただ、売買手数料は売買代金の1％程度と基本的に一般の投信より低い（野村証券の場合）。信託報酬については投信と比べETFのほうが断然安いとされる（図2の上表）。
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なぜこれだけの差があるのか。ETFが低コストのインデックス運用（株価指数などベンチマークの動きに連動する成果を目標とする運用方法）中心で、投信の多くがアクティブ運用（ベンチマークを上回る成績を目標とする運用方法）という違いはある。文字どおり投信のほうがアクティブに運用するため、手間や費用がその分かかる。
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