GMS大量閉鎖の“元年" スーパー

イトーヨーカ堂は地方中心に40店の大量閉鎖を予定している（撮影：梅谷秀司）

日本の流通業の中核を担ってきた総合スーパー（GMS）がいよいよ苦境に陥っている。大手各社は大量閉鎖を相次いで打ち出しており、2016年は試練の年になりそうだ。

セブン＆アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂は今後5年で全店舗180店の2割強に当たる40店の閉鎖を決定。同じく愛知地盤のユニーグループ・ホールディングスも16年9月のファミリーマートとの経営統合を控え、GMS「アピタ」「ピアゴ」で数十店規模の閉鎖を予定している。イオンは大規模な閉鎖予定はないものの、新規出店を大幅縮小し、既存店改装に軸足を移す方針だ。

セブン＆アイは15年度上期、コンビニエンスストア「セブン‐イレブン」が業績好調で営業利益が3年連続で過去最高を更新する中、ヨーカ堂は90億円の営業赤字に転落。過去20年を振り返っても、既存店売上高が前年対比プラスになったのは02年度だけとさんざんな成績だ。セブン＆アイの村田紀敏社長は「閉めるとすれば地方に集中する」と語る。

苦境の背景にあるのが専門店の台頭だ。その筆頭が「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングやカジュアル衣料のしまむら。ユニクロの国内売上高は過去10年で7800億円に倍増、しまむらも4割以上伸びている。一方、GMSの衣料部門は同じ期間に4割減と6000億円を失った。

住居関連でも、約400店を展開するニトリホールディングスが低価格を武器に28期連続増収増益を続けている。世界最大手のイケアも日本で店舗網を増やしており、GMSはここでも劣勢だ。