どの販売先、施工会社のマンションを買えばいいのか。読者のそうした疑問に答えるため、今回本誌はマンションブランド別、施工会社別ランキングを作成した。
首都圏で2001~13年に分譲されたマンションのうち、14年内に売り出された中古価格を新築分譲時の価格と比べ騰落率を算出。ブランド、施工会社別に集計した(図1、2)。これで資産価値を高めたブランドや施工会社がわかる。首都圏の騰落率平均はマイナス7%なので、表にあるブランドや施工会社はいずれも平均より資産価値を高めた(下落を食い止めた)と評価できる。
拡大する
ブランドのトップは東急不動産の「アルス」。06年に5位の「ブランズ」に変更されているので、両者は一体としてとらえるべきだろう。住宅評論家の櫻井幸雄氏は「物件としての特徴はそれほどないが、東急沿線の優良な立地が多い。沿線のイメージとマッチしている」と解説する。
同社を含めた上位4社は騰落率がプラス、つまり資産価値を高めた物件が多い。業界では三菱地所レジデンスのマンションは立地がよい、東京建物は派手さはないが基本構造がよい、野村不動産は洗練されているといった評価が定着している。ただ、「ブランドごとの違いは昔ほどではなくなった」(櫻井氏)。
リーマンショック後に多くのマンションデベロッパーが淘汰され、その数は半減したといわれる。現存しているデベロッパーはその荒波を越えており、中堅どころでもそれなりに体力のある会社が多い。ブランドはあくまで一つの尺度としてとらえてほしい。
この記事は有料会員限定です
残り 592文字
