データ解説 ITバブル崩壊､リーマンショックで起きたこと 国際分散投資は暴落相場を乗り越えた

過去四半世紀の間、バイ＆ホールドの分散ポートフォリオ投資を行っていたら、資産額はどのように変動していただろうか。ここではそれをデータで見ていこう。

まずは資産分野別から（図表1）。国内株式指数は1989年12月の数値を100とすると、足元では77程度といまだにマイナスの水準に沈んでいる。過去25年間の株価上昇率は年率マイナス1％だ。日本はこの間、海外と違って長期のデフレが続き、物価や名目賃金の低迷が続いたからやむをえない部分がある。だが、預金や国債で運用したほうが結果的にパフォーマンスがよかったという事実は、日本人が投資を敬遠する傾向に大きな影響を与えている。

[図表1]

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外国株式指数は年率9％もの上昇に

こうした光景をガラッと変えてしまうのが、海外資産の動向だ。まず日本を除く先進国22カ国の株式指数は過去25年で8倍強になり、その上昇率は年率9％に達する。新興国23カ国の株式指数も同期間にほぼ同様のリターンを実現している。

ただここで注意すべきは指数変動（ボラティリティ）の大きさだろう。先進国株式指数では、ITバブル崩壊におけるピークから底値までの下落率は45％に達し、リーマンショックでは55％の大暴落となった。

さらに変動の大きいのが新興国株式指数だ。ITバブル崩壊時は43％の下落率だが、リーマンショックでは実に61％の下落率を記録している。ITバブル時は先進国がまだ世界経済の主役を担っていたが、2000年代半ばの好景気ではBRICSブームを背景に新興国の株式指数が大きく膨らんでいた。そのため、リーマンショック後の下落率が大きくなった。

図表1を見れば一目瞭然だが、新興国株式指数は現在もリーマンショック前の高値水準を上回っていない。つまり07年ごろから8年程度の投資期間で見れば、新興国株式のリターンはマイナスということだ。ここから導き出される教訓は、1.投資期間は長ければ長いほど超過リターンは安定するということ、2.指数変動の大きな資産に依存しすぎたポートフォリオは避けること、である。