業界再編マップ 1分でわかる

業績の低迷に苦しんでいるのは最大手のヤマダ電機だけではない。エコポイント制度や地上デジタル放送への完全移行による特需がなくなったのを境に、各社とも利益が低下傾向にある（図表1）。

[図表1]

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高まる再編機運

「家電量販チェーンは最終的に3～4社になる」。これがヤマダの山田昇社長の持論だ。実際ヤマダをはじめ、ビックカメラやエディオン、ケーズホールディングスなど売り上げ上位の企業が次々に同業他社を傘下に収めてきた（図表2）。

[図表2]

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家電量販業界はどのチェーン店でも同じメーカーの同じ商品を扱っているため、商品の品質などでの差別化が難しく、「安さ」が集客のカギを握る。他社を買収して売り上げ規模が拡大すれば、メーカーとの仕入れ交渉で優位に立て、価格競争力が増す。一方、他社との競争に敗れ、売り上げが縮小に転じると逆回転が始まる。かつて売り上げ全国トップを誇ったベスト電器やコジマは、それぞれヤマダ、ビックの軍門に下った。