トマ・ピケティの『21世紀の資本』の人気が沸騰している。『週刊東洋経済』は2度も特集を組み、書店に行けば、解説本が並んでいる。人気の理由は何だろう。
税込み価格5940円、脚注を除いて608ページの大著である。読んでも読んでも先に進まない。13万部の売れ行きらしいが、99%の読者は読破できていないだろう。筆者も99%に属している。
ブームが本格化したのは今年に入ってから。邦訳本の出版元は、みすず書房だ。経済書では実績の少ない、小さな出版社の果敢な挑戦だった。
当初は、書店側も恐る恐るだったように見える。6刷、7刷、8刷と増刷するにつれ、ブームが加速した。出版不況で良書が減る中、かろうじてメディアの目に留まったのがピケティであり、メディアが集中することで波及効果が増殖されたのである。
よみがえる金融資本主義
ピケティは目が覚めるような新基軸を打ち出しているわけではない。歴史データによって、資本主義社会に格差が生じる必然性を示している。
驚くのは、ピケティらが各国の税務記録から100年以上にわたる巨大なデータベースを作り上げていることだ。
試しに、ピケティが協力者とともに作成した「The World Top Incomes Database」のサイトにアクセスしてみるといい。日本についても、所得上位者1%の富の占有率がどう推移したか、1886年からのデータが簡単にダウンロードできる。
さまざまな研究者がピケティに異議を唱えているが、ピケティの「r>g(資本収益率は経済成長率=所得の伸びを上回る)」に対する自信は揺るがない。「これはデータに基づいた事実である」というのがピケティの反論だ。
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