相場はついに終焉？｢運命の1週間｣がやってきた 今年は始まったばかり､｢間違い｣は長続きせず

インフレ退治へ邁進するのか。パウエルFRB議長は難しい選択を迫られそうだ（写真：代表撮影／ロイター／アフロ）

まずは先週末のアメリカ市場の動きからおさらいしておこう。1月21日のナスダック総合指数は385ポイント（約2.7％）安の1万3768ポイントと、昨年11月19日の史上最高値1万6057ポイント（終値）からの下げ率が約14.3％になった。

同じく、ファンドの運用のベンチマークであるS&P500指数も、19日に下値支持線として機能していた100日移動平均線を割れてしまった。21日には84ポイント（約1.9％）安の4397ポイントと、「押してもここは割れまい」と思われていた200日移動平均線4427ポイントをも下回った。これにより、同国株式に対するファンドの相場観が急速に弱気に傾いている。

とくにナスダックは「12％の法則」（12％下がると20％下がる確率が高く、20％下がるとその相場は終わりを意味し、弱気相場に入る）のターニングポイントをついに下回ってしまったことになる。

日本もアメリカと同様「弱気相場入り」寸前

日本市場においても、日経平均株価が昨年9月14日の31年ぶり高値からの下げ率が約10.3％、同じくTOPIX（東証株価指数）の下げ率が約9.0％となった。両方ともまだ12％の下げ率には達していないが、アメリカ同様の弱気相場の様相を見せている。

日経平均においては、年金筋などの公的ファンドが買いを入れているとみられ、強い値頃感が出ている2万7000円付近では下げ渋りの動きを見せた。21日も2万7000円にあと129円と迫ったところから反発して取引を終了している。

だが、その後のアメリカ株安で21日のシカゴの日経平均先物は2万7150円で帰ってきている。24日以降の攻防戦が「2022年相場の最後の買い場」か「弱気相場突入の入り口」かの、正念場を迎えているといえそうだ。