「東芝だけが黒字」な理由、テレビ事業復活の舞台裏(下)

拡大
縮小


 ディスプレイサーチの鳥居氏は、大目標達成には「新興国を拡大する必要がある」と指摘する。東芝は09年8月に英国拠点を閉め、欧州生産はポーランドに集約。ベトナム工場も停止を検討中だ。自社工場を再編し外部委託を高めることで、新興国市場の価格競争に挑む構えだ。

12月10日、東芝は予想価格100万円の「セルレグザ」を発売した。ソニーのPS3用に開発された超高性能CPU「セル」を搭載。デジタル放送の8チャンネル同時録画・表示や画像の高画質補正、映像の3D化も可能など、スパコン級のテレビだ。月産は1000台。マスに訴える製品ではない。それでもあえて投入する理由を、「低価格対応だけではなく、新しい価値を生み出す必要があるから」と大角氏は話す。

低価格化の奔流が勢いを増す中だからこそ、圧倒的なブランドを確立する必要がある。セルレグザで培った技術を普及製品に落とし込むことで、競争力のさらなる向上を図る。どん底から復活した東芝のテレビ事業。“不思議”を“伝説”に昇華させることはできるか。

(山田雄大 撮影:尾形文繁、今祥雄 =週刊東洋経済)

関連記事
トピックボードAD
ビジネスの人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
TSMC、NVIDIAの追い風受ける日本企業と国策ラピダスの行方
TSMC、NVIDIAの追い風受ける日本企業と国策ラピダスの行方
【動物研究家】パンク町田に密着し、知られざる一面に迫る
【動物研究家】パンク町田に密着し、知られざる一面に迫る
広告収入減に株主の圧力増大、テレビ局が直面する生存競争
広告収入減に株主の圧力増大、テレビ局が直面する生存競争
現実味が増す「トランプ再選」、政策や外交に起こりうる変化
現実味が増す「トランプ再選」、政策や外交に起こりうる変化
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT