「物質科学」領域を融合し 専門分野を超えて学ぶ
2012年10月、文部科学省の「博士課程教育リーディングプログラム」の一つとして、大阪大学の「インタラクティブ物質科学・カデットプログラム」（以下、プログラム）がスタート。それから約5年が経過した今、第1期生（一般選抜生）が5年一貫の博士課程プログラムを終え、社会に羽ばたこうとしている。
本プログラムの特徴は、その名の通り「物質科学」領域に焦点を絞り、産・官・学の広いフィールドで物質科学研究・事業のリーダーとなる人材を育成するところにある。
「昨今は、人類の存続を脅かすような地球規模の課題が多々生まれてきました。それらを解決するためには、複数の分野が融合して新たな視点を獲得し、革新的な技術を生み出す必要があります」と話すのは、プログラムコーディネーターの芦田昌明教授。
カデットプログラムコーディネーター、大阪大学大学院基礎工学研究科教授
「特にAIやIoTなど新しい技術が発展するほど、物性物理や物質化学、材料・デバイス工学といった『物質科学』の技術が重要になります」と、「物質科学」領域に着目する理由を明かす。
本プログラムでは、基礎工学研究科、理学研究科、工学研究科の中の物質科学研究に関わる9つの専攻から学生を選抜。従来の研究科専攻の専門課程に加えて、独自の講義や実践的なプログラムを通して、ほかの学問領域や研究手法を学ぶ。
専門領域を深く掘り下げることを中心としてきた従来の博士課程教育だけでなく、多様な研究領域に触れる中で複眼的な思考や俯瞰的な視点、異なる専門領域と協働する力や対話力などを養うことが狙いだ。
日立製作所理事で、ヘルスケアビジネスユニットのCSO＆CTOを務める長我部信行氏は、産業界で求められる人材についてこう語る。
日立製作所理事、ヘルスケアビジネスユニットCSO ＆ CTO、
理学博士
「科学技術が高度に発達し、便利なモノがあふれる現代。モノづくりや技術開発において重要なのは、世の人々が本当に求めているものは何か、社会の課題やニーズを的確に捉えることです。高い専門性を前提としつつ、自ら課題を発見し、仮説を立ててそれを検証・実行する力や、異なる研究分野と相互理解を深め、ともにプロジェクトを進めていける人材は企業でも必要とされています」続けて長我部氏は、「本来は博士人材こそ、そうした能力に秀でているはずだ」と力を込める。
「いまや、グローバルスタンダードでは博士号が研究者としての必須条件となっているほど。博士人材が、イノベーションの中核を担っているといえます。世界と渡り合っていくためにも、我々日本の産業界が、博士人材に対する認識を新たにする必要があると考えています」
異なる分野と出合い 多様な視点を獲得
本プログラムでは、物理や化学、材料科学といった、これまで交わることの少なかった学問分野が接し、対話・融合することに力点が置かれている。5年を経て、この試みが学生の成長をはじめ、多様な形の実を結びつつある。
たとえば、特徴的なプログラムの一つに、自分の専門以外の研究領域に属する研究室で、3ヵ月間研究に従事する研究室ローテーションがある。燃料電池の電極に使われる触媒を研究する田中雄大さん（工学研究科）は、自身が専門とする化学系の研究領域とは異なる物理系の研究室を選択した。
日本触媒内定
「特に、それまで触れたことのなかった『測定技術』を学べたことが収穫でした。それを自分の研究に取り入れて成果を出し、新たな角度から論文を発表することができました。研究室ごとに異なる雰囲気に触れられて、刺激的な体験でした」と、異なる観点との出会いが、論文という具体的な成果につながったと振り返る。
また「高分子化学専攻の私が実際に起きている現象や効果に着目するのに対し、物理系の学生は、現象を数式や理論を使って捉えようとする。見る角度も考え方も違う人と日々議論を重ねる中で、自分自身も論理的に考える力が磨かれました」と大場矢登さん（理学研究科）。
製薬会社内定
溝手啓介さん（理学研究科）は「たとえば化学を使って生命現象を理解するという自分の研究を、物理系の学生にいかに正しく理解してもらえるか。5年間苦心する中で、専門外の人にも分かりやすく伝える力が鍛えられました」と成長を語る。
括目すべきは、学生らがプログラムから学びを得るだけでなく、それを機に自ら研究発表会やセミナーを主催し、自発的な異分野交流を行っていることだ。
具体的な取り組みについて、田中さんは「たとえば、カデットリサーチセミナーという学生主体の取り組みがありました。分野を超えて、学生同士で研究内容について助言をしあう場です。専門外の内容について気軽に質問できるうえ、研究の幅が広がったと感じます。ほかにも、週に一度、教授と英語で話しながら昼食をとるなどの企画がありました」と話す。臆することなく学問領域を超え、新たな知見を得ようと意欲的に連携を深める主体的な人材が育っている点でも、本プログラムの成果は大きい。
加えて芦田教授は「指導にあたる教員も、プログラムを通じて異分野間で話す機会が増え、互いの考え方の違いを理解し合えるようになりました。産業界の方々にも参画していただきプログラムを構築・改善していく中で、産学連携の下地を培うこともできました」と語る。
このように本プログラムは、人材育成を超えて異分野融合による物質科学の進展に寄与する枠組みへと成長しつつある。
国内、海外の研修で得た 進路すら変わる「学び」
本プログラムでは、国内研修や海外インターンシップなど、学外で多様な経験を積むことも重視する。入学当初は将来も大学に残り、研究者になることを考えていたという大場さんは、国内研修を経て進路を大きく転換した。
化学メーカー内定
「3ヵ月間、国内企業で技術営業を経験し、研究とは異なるダイナミズムで社会やビジネスが動いているのを目の当たりにしました。世の中を動かす面白さを感じ、強く興味を持つようになったのです。広い世界で自分の力を試し、異分野を融合したイノベーションで世界に影響を与えるような、大きな仕事をしたいと思い、民間企業への就職を決めました」
森岡俊文さん（工学研究科）も、国内外での研修を機に産業界へと目を向けた一人だ。「海外研修や研究室ローテーションを通じて、異分野の人はもちろん、言語や文化の壁を超えて連携できるという自信がつきました。
総合化学メーカー内定
より多くの人と力を合わせることで、一人の研究では成し遂げられないことも達成できる。そうして、既存のものをブラッシュアップするだけではなく、イノベーションを起こすような規模の大きい開発・モノづくりに携わりたい。強くそう思うようになり、企業への就職を決意するに至りました」と振り返る。
一方、量子情報科学を研究する竹内勇貴さん（基礎工学研究科）は、シンガポール国立大学にある、量子情報に関する世界屈指の研究機関で研修を経験。自らの研究意欲を強めたという。「世界トップレベルの研究や研究者を間近に見て、また同じ研究領域を志す海外の学生とディスカッションなどで切磋琢磨し、大いに刺激を受けました。英語の習得度一つとっても、自分にどの能力が足りないのか日々思い知らされる環境でした。
NTT コミュニケーション科学基礎研究所内定
いつか私も世界最高峰の視座に立ち、そこからどんな景色が見えるのか確かめてみたい。自分で創出したテーマに沿って、成果物を海外にも展開できるような力を付けたいと考えています」と、世界に照準を合わせる。
何より学生が異口同音に強調するのが、「異分野の人とのつながり」の貴重さだ。
「製薬会社で国内研修を経験し、一つの専門分野を究めるだけでは歯が立たないと痛感しました。社会に出てからも、さまざまな領域の人と協力して課題を解決していく力は必ず必要になってくる。その時にきっと、ここで得た同世代の仲間とのつながりが、大きな糧になると思います」（溝手さん）
卒業生が社会で実感する、確かな「効果」
すでに社会で活躍しているプログラムの卒業生にも、話を聞いた。プログラム1期生（特別選抜生）として量子光学を専門に学び、2017年3月に卒業した浅野元紀氏は、当時について「通常の博士課程ではできない体験を、多々させてもらえました」と述懐する。
プログラム卒業生。2017年3月に基礎工学 研究科博士後期課程修了後、NTT 物性科 学基礎研究所量子電子物性研究部ナノメカ ニクス研究グループ入社
「実際の業務でも、さまざまなバックグラウンドを持つ先輩方と組むことが多いのです。自分と異なる分野の、いわば門外漢にも理解しやすいよう工夫してプレゼンすることは、良いトレーニングになりました。プレゼン能力はどの世界に行っても必ず求められます。学生特有のフラットな環境で異分野の人と広く関わった経験はつくづく貴重なものだったと、卒業・就職してからよりいっそう強く感じます」
浅野氏も、プログラムを通して進路の方針を大きく転換した過去がある。「進学当初は、卒業後も大学に残って研究を続けるつもりでいました。しかし海外研修などを経て、各分野において最先端の研究者が集う研究所に勤め、腰を落ち着けて研究に取り組みたいと考えるようになりました」
現在は、研究所で基礎研究に取り組んでいる。「実際の業務にあたってみて、また同期入所の仲間と話す中で、自分の専門分野だけでは太刀打ちできないと実感しています。専攻の殻に閉じこもらず、他者と積極的にコミュニケーションをとって共通言語を探す必要があるのです。プログラムで培った力が、まさに今活きていると感じます」
産業界で待望される リーダーとなる博士人材
「研究や開発の成果が社会に実装され、人々の役に立つところまで見届けられること」と、博士人材が産業界で働く魅力を語る長我部氏。これから産業界に飛び込む人材には、「ラストマンシップ」を持ったリーダーとなることを期待する。
「ラストマンシップとはすなわち『自分が責任を持つ』という気概です。それは決して、最初から最後まですべて自分一人でやり遂げることではありません。多くの人の協力を得ながら組織をまとめ、課せられた責務を全うする。そんなリーダーシップと実行力を備えた博士人材を待っています」
文部科学省の事業は2019年3月を区切りに終了するが、大阪大学のカデットプログラムは、まだ発展の途に就いたばかりだ。学生たちの目覚ましい成長に手ごたえを得つつ、芦田教授はこれからのプログラムをこう展望する。
「まだまだ大いに、ブラッシュアップしていく余地がある。今後は企業と連携して、現実にある課題の解決に向けて取り組みをしたり、教育プログラムの一環として共同研究を実施するなど構想しています。プログラムで目指しているのは、単に優秀な博士人材の育成だけではありません。さらなる産学連携を実現し、最終的には社会課題の解決に寄与していきたい」
さらに充実しつつあるカデットプログラムによって、大阪大学の研究力もいっそう強化することだろう。期待は高まるばかりだ。
