鉄道各社の｢大雪対応｣はこんなに違っていた 影響人員は東急が最多､でも削減割合は…

今回の調査では、遅延時分は調査項目に含まれていかったため、開示していない会社が大半だ。唯一、小田急だけが「7時台・8時台に到着する予定の列車の4割が9時以降に到着」し、「新宿到着の最大遅延は80分」としている。ほとんどの路線が似たり寄ったりだっただろう。

遅延状態が長くなると、多くの列車が駅と駅の間に滞留することになる。せっかく動き出したと思ったら、「先行列車で具合の悪くなったお客様がいらっしゃいます」などの理由で、またストップするという経験をした人は多いはずだ。

駅間で停車する列車が増えることは新たな危険を引き起こす。これも今回、各社が運行本数の大幅削減に踏み切った理由だ。鉄道技術に詳しい工学院大学の曽根悟特任教授は「もっと適切な対処ができたはず」と話す。

たとえば、大雪の場合は今回のような大幅運休、中程度の雪の場合は小規模な運休、小雪の場合は平常ダイヤにする、といったように、対策を3段階で準備しておけば、大きな混乱は起きないという。ただし、実際に取り組みを行うに当たっては「運行管理システムを改修する手間とコストがかかるため、一朝一夕にはいかないかもしれない」（曽根氏）。

入場制限の告知に改善の余地

今回のトラブルで目立った点としては、あちこちの駅で構内に入れない乗客が相次いだことも挙げられる。朝のラッシュ時は多くの列車が混雑している。そこへ運行本数を3割も削減すれば、乗れない乗客がたくさん出るのは当然だ。あふれた客をホームに待たせておくのも危険なので入場制限をするという選択肢は、鉄道会社としては合理的な判断なのかもしれない。

ただ、冬の寒い朝に傘を差して駅前に行列を作らせるのは、いかがなものか。国交省の会議では、当日の各社の情報提供の状況も紹介されたが、「〇〇駅が改札規制をしています」といった具合に、具体名を挙げて情報提供した会社は皆無だった。

このような情報提供ができれば、乗客は自宅待機するという選択もできる。国交省の担当者は「被害が最小となるよう、各社と意見交換していきたい」と述べるにとどまり、具体策の明言は避けた。

通勤ラッシュ緩和にすら対処しきれない鉄道会社に、通勤ラッシュ時の雪対策を万全にしろと迫るのは酷かもしれない。だが最近は、多くの企業が台風の上陸が予想されるとき、早めの帰宅を指示するようになってきた。

同じように、翌朝に大雪が予想される場合は「ゆっくり出社してください」といった指示を出すなど、社会全体での取り組みが必要かもしれない。寒波は今後も首都圏にやって来る。1月18日の轍は踏みたくない。