迫り来る「メガトン級の巨大危機」に備えよ

リーマンショックを予見した運用者が語る

リーマンショックの再来が近いのか(写真は2009年3月、撮影:尾形文繁)
2016年の金融市場は波乱の幕開けとなった。原油価格は1バレル当り30ドル割れまで下落が続き、通貨人民元も急落。中国株式市場は導入したサーキットブレーカー制度により、取引停止が続いた末、制度そのものを停止。世界の株式市場でもボラティリティが高まっている。今後、金融市場はどうなるのか。
2006年末にサブプライムローン専業会社が破綻、2007年2月末の上海株ショックの頃から、来たるべき大暴落=リーマンショックを予言していた運用のプロが山内英貴氏である。山内氏に現状をどう見るか、語ってもらった。

リーマンショックは終わっていない

年明け以降の市場は1997~98年の通貨危機の頃と似ていて、まさにデジャヴという感じだ。過去数年間続いていた資本の流れが逆流し、キャピタルフライトの兆候が明らかとなった。

ある意味で「リーマンショックは終わっていない」といえる。米国はグリーンスパン元FRB(連邦準備制度理事会)議長の時代(1987年8月~2006年1月)から、金融は緩和的でマーケットフレンドリーであり、株式相場が下落しそうになると中央銀行が支えるということを続けてきた。

そのことで膨れあがったバブルは、リーマンショックによりいったん弾けた。しかし、中国を中心とする新興国が、先進国のバブルを肩替わりする形で、債務をどんどん積み上げて、世界経済の成長を引っ張った。先進国が敗戦処理を行う時間を中国が稼いだわけだ。つまり、リーマンショックは単に、米国から中国へ、先進国から新興国へバブルを移転しただけとみることができる。しかし、いよいよそれが限界に来た。

米国はいつも同じ行動をとる。自国経済が調子に乗りすぎてバブルが膨らむと、ほかへ移転させる。1985年のプラザ合意がそうで、これをきっかけにドル安円高に反転、日本が世界経済の牽引役に替わった。しかし、1990年代に入り日本のバブルも弾けた。今回は、中国がバブルの肩替わりのツケを負う形となった。

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