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｢おっさん経営者｣の鈍さがジャニーズ問題で露呈 日本取締役協会･冨山氏が説く｢企業の責任｣の写真一覧

冨山和彦氏
とやま・かずひこ／1960年東京都生まれ。東京大学法学部卒業、スタンフォード大学MBA、司法試験合格。ボストンコンサルティンググループなどを経て、2003年の産業再生機構設立時に参画しCOOに就任。同機構の解散後となる2007年に経営共創基盤（IGPI）を設立し代表取締役CEO就任。2020年10月よりIGPIグループ会長（現任）。パナソニックホールディングスなどでは社外取締役も務める。2022年5月に日本取締役協会会長に就任（撮影：梅谷秀司）
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日本取締役協会の緊急声明
9月公表の日本取締役協会の緊急声明。「かく言う私自身も北公次氏の告発本を読んだことがあり、週刊文春の記事を巡る判決も知っていたが、ことの重大性に関する危機意識が弱く」と、自省が述べられている。冨山氏によると、1990年代の単身赴任時代、新幹線で移動する際に読んだという（撮影：編集部）
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旧ジャニーズ事務所の性加害問題は、なぜ企業やメディアが長年対応しなかったのか─。日本取締役協会会長・冨山和彦氏は、企業統治や経営者に必要な「感受性」の欠如に警鐘を鳴らします。今こそ問われる、日本企業の責任と未来とは。（このリード文はAIが作成しました）

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大塚 隆史 東洋経済 記者
おおつか たかふみTakafumi Otsuka

広島出身。エネルギー系業界紙で九州の食と酒を堪能後、2018年1月に東洋経済新報社入社。石油企業や商社、外食業界などを担当。現在は会社四季報オンライン編集部に所属。エネルギー、「ビジネスと人権」の取材は継続して行っている。好きなお酒は田中六五、鍋島。

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