米国人だって、男女の役割に苦しんでいる 超人・サンドバーグみたいには生きられない

2025年にはアメリカの労働力の75％をジェネレーションＹが占めることになります。となると、企業社会はフレキシビリティを重視するわれわれの価値観に適合し、柔軟な働き方を推進しないと、優秀な人が確保できなくなります。

それと、米国政府には何としても、企業に産休を義務づける制度を確立してほしいですね。同時に、母親だけではなく、父親も心置きなく育児休暇が使えるシステムが必要です。

そして、本書でも書きましたが、「ハウスワイフ2.0」は、やはり経済的に自立すべきだと思います。

リスクは認識しておく必要がある

――やはり企業で働いたほうがいいということですか？

フルタイムで働かなくとも、フレキシブルワークを見つけるのもいいし、フリーランスとして働くのでも、投資するでもいい。いずれにしても、自分の銀行口座をきちんと確保しておくことが大切です。払うものも払えなければ生活はたちまち破綻してしまいます。

仮に、夫が交通事故で亡くなったら、あるいは、夫に「すまない、もう愛してないんだ」と言われてしまったら、ソーシャルサポート（社会保障）が薄いアメリカではたちまち貧困化してしまいます。

子どもはずっと「ママ大好き」の３歳児のままいてくれるわけではありませんし、われわれは育児が終わっても半世紀近く生きるかもしれません。そんなとき、仕事を見つけようにも、保存食作りや、野菜を育てた経験はキャリアにはなりませんからね。私は「ハウスワイフ2.0」の生き方を肯定しますが、一方で、不快な仕事を辞めて好きなことだけをして生きていく生き方は、一定のリスクがあることを認識しておくことは必要だと思います。

(撮影：梅谷秀司）