11月7日・8日に鳥取県倉吉市で開催されたグルメイベント「ローカルフードファイト in 鳥取」の大炎上が止まらない。
主催者が「来場想定5万人・経済効果10億円」と宣伝して出店者を募ったにもかかわらず、実際の来場者数は数百人〜1000人程度にとどまったとされ、大赤字を抱えた出店者や出演者から怒りの声が噴出し、その惨状が大きく報道されたからだ。
この件を受け、SNSやブログでは、「そもそも人口規模や立地を考えれば5万人は無理だと分かりきっていたのに、なぜ業者は出店を決めたのか」「そもそもビジネス系インフルエンサーを信用すべきではない」といった意見が飛び交った。
自己ブランディングが陥る「記号と実体の混同」
今回の騒動は、現代日本が抱えるある種の自己ブランディング(個人が企業と同様に自らをメディア化し、プロモーションすること)に対する信仰、「インフルエンサー信仰」とでも呼ぶべきものが背景要因の一端に垣間見える現象であった。しかも、この現象そのものに命を吹き込んでいるのは、他ならぬ日本のジリ貧的な経済状況でもあるのだ。
インフルエンサーと総称される存在が体現しているのは、本来なら近代的合理性の象徴であったはずの「数字」が、現代においては最も強力な「呪術的なツール」へと反転してしまったという恐ろしく皮肉な逆説である。
分かりやすいのは、集客目標「5万人」の算出根拠だ。主催者の謝罪文によれば、過去のイベントの公称値(9万人・11万人)を鵜呑みにしたうえで、「広報や広告で目に触れる回数(インプレッションのこと)などを算出して目標設定を行った」とあった。


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