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ライフ #日本野球の今そこにある危機

プロ野球は史上最多の観客動員なのに、子どもの"野球離れ"が止まらない…古田敦也氏らが語った「日本野球の危機」

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左から荒木重雄氏、荒木恵司桐生市長、古田氏、梅原氏、トクサン氏(写真:筆者撮影)
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トクサン氏は、9回制や3アウト制など「3」の倍数でできている野球の「構造的な意味合い」を指摘し、高校野球へのDH制導入の理由とされた選手の活躍機会拡大と、イニング短縮による機会減少は「矛盾している」と指摘した。

梅原氏は、結論ありきではなく選手ファーストで考えていくことを願うとともに、高校野球が地域の人々や親族をつなぐ文化でもあるため、その文化を失わない議論が必要だと述べた。

荒木重雄氏(写真:筆者撮影)

マルチスポーツと地域主体の育成

スポーツ庁は日本に適した「日本型マルチスポーツ」環境の構築を目指し、2024年度から「地域における子供たちの多様なスポーツ機会創出支援事業」などを通じて調査研究や実証、普及に向けた取り組みを進めている。この「マルチスポーツ」と野球はどのような関係性があるのか。

古田氏は、学校単位で一つの部活動だけを選ぶ従来の仕組みから、地域が子どもを育てる仕組みへ転換すべきだと主張した。中学校単位ではなく地域単位で、季節ごとに野球、サッカー、バスケットボールなど複数の競技を体験できるようにし、専門的な指導者を配置してはどうかと提案した。それが教員の負担軽減と、専門的な指導を受ける機会の拡大にもつながるとした。

トクサン氏も、複数競技の経験は異なる身体部位や運動機能を使うため、運動能力の向上につながるとし、野球で才能が開花しなくても他競技で能力を発揮できる可能性があると前向きに評価した。

梅原氏も、子どもに競技を押し付けず、多様な可能性を試せる環境づくりが重要だと述べた。

競技人口の減少だけでなく、地域ではチーム数、指導者数も減少している。一方で中学校の部活動の「地域展開」(旧・地域移行)も進んでいる。こうした変化の時代にあって指導者はどうあるべきか。また世代を超えた連携、次世代への継承はどうあるべきか?

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