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ライフ #日本野球の今そこにある危機

プロ野球は史上最多の観客動員なのに、子どもの"野球離れ"が止まらない…古田敦也氏らが語った「日本野球の危機」

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左から荒木重雄氏、荒木恵司桐生市長、古田氏、梅原氏、トクサン氏(写真:筆者撮影)
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セイバーメトリクスに基づくスタッツや、動作解析や体組成の可視化など、野球界を含むスポーツ界において、急速に情報化が進んでいる。MLBに比べればかなり遅れていたNPBでも多くのアナリストが雇用されるなど、ようやくデータ化が浸透した。しかしアマチュア野球では旧弊な指導も続いている。桐生市は「ラプソード」など先進の機器を備えたトレーニング施設「球都桐生野球ラボ」を整備しているが、現状をどう見るか。

古田氏は、インターネットの普及により、従来はプロ入り後に得ていたトレーニング、栄養、技術に関する情報を中高生も得られるようになり、日本選手の競技レベル向上につながったとした。

一方でトクサン氏は、情報に依存しすぎ、自分の身体を理解して基礎練習を積む姿勢を欠く子どもが増える懸念を示した。情報は適切な練習と組み合わせて初めて有効であり「球都桐生野球ラボ」のように、科学的な手法と練習環境を提供する施設の価値を評価した。

梅原氏は、球心会も海外から学ぶ姿勢を重視していると説明した。日本の強みを保ちつつ、海外のビジネス、テクノロジー、野球運営などから学び、プロ・アマが一体となって将来の野球界に生かすことが重要だと説明した。

トクサン氏(写真:筆者撮影)

高校野球7回制への見解

日本高野連では、検討会議が2028年春からの「7回制」採用が望ましいと提言し、理事会が導入の是非を議論している。異常気象が続く中「試合時間の短縮」「選手の健康維持」を目的としている。野球ファン、野球関係者の間でも賛否が分かれるが、古田氏、梅原氏、トクサン氏は3人とも「反対」を表明した。

古田氏は、暑さ対策や、U-18ワールドカップなど一部の国際大会が7回制であることが、7回制導入を検討する背景にあると理解しながらも、試合機会の減少、逆転劇の減少、有力私学への選手集中による個々の選手の出場機会が減ることを懸念した。高校野球人気が低下すれば大学野球やプロ野球にも影響する可能性があるとして、9回制を維持し、暑熱対策は試合数の削減、会場分散、ドーム利用など別の手段で検討すべきだと提案した。

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