プロ野球は史上最多の観客動員なのに､子どもの"野球離れ"が止まらない…古田敦也氏らが語った｢日本野球の危機｣

古田氏は2004年の「球界再編」時に、プロ野球選手会を率いてストライキを敢行した。日本のプロ野球はこれを機に、ビジネスモデルを大きく転換させた。

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梅原氏はIBM出身で、王貞治代表率いる「球心会」の人材募集に応募して選ばれ、事務方を取り仕切るCOO（最高執行責任者）として運営面全般を担当している。

シンポジウムのモデレーターは荒木重雄氏が務めた。野球に擬え「9つの問いかけ」を行い、3人のシンポジストが意見を述べる形で進められた。そのエッセンスを紹介する。

梅原美樹氏（写真：筆者撮影）

公園でボール遊びもできない

2026年のNPBセ・パ公式戦は史上最多の2717万7247人を動員し、1試合平均も3万1675人で過去最多となった。一方、小学校の野球競技人口は昨年ベースで10年前と比較して約21％、中学校は約30％も減少している。少子化や他競技との競合の問題があるにしても、なぜ競技人口減少がストップできないのか。

梅原氏は「球心会」が把握する野球参加の主要な障壁として、ボール遊びや練習ができる場所の不足、保護者の負担、用具・費用の負担の3点を示した。特に、野球はグローブやバットなど用具が必要なため費用がかかり、子ども本人が希望しても保護者が参加をためらう場合があるとした。

古田氏は、地方創生の観点から、子どもが公園でボール遊びやスポーツをできる地域環境を整えることは、地方が打ち出せる価値になるのではないか、と主張した。シンポジウムに聴衆として参加していた桐生市の荒木恵司市長に古田氏から「桐生の公園でボール遊びできないですか？」と質問が飛び、荒木市長は「できないんですね」と答えた。古田氏は「市長、それでいいんですか？」と問いかけた。

シンポジストからは、東京のように土地・人口密度の制約が大きい地域とは異なり、地方都市が「野球やサッカーなどを自由に楽しめる住みやすい町」として特色を出す機会があるとの提言があった。