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「男なら全部払え!」地元の友人に言われてハッとした…年収500万円でも貯金を崩す36歳妻が陥った"何でも折半"の罠

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会計をする男女
夫婦の条件が変わったのに、家計のルールが変わらないとどうなるでしょうか(写真:jessi/PIXTA)
  • 丸山 晴美 ファイナンシャルプランナー(AFP)・消費生活アドバイザー
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ある日、妻は地元の昔なじみの女友達に夫婦のお金の話をしました。夫婦とも同じ会社で、昔から何でも折半してきたこと。今は夫が年収800万円、自分は時短で500万円になったこと。それでも生活費は半分ずつで、自分だけ貯金を崩していること。さらに、夫が希望する小学校受験の費用まで「折半」と言われたこと。

話を聞いた友人は、即座に言いました。

「それヤバいよ」

さらに、

「男として器小さくない?」
「別れろとかは言わないけどさ、もっと出してもらいなよ」
「つーか男なら全部払え!」

妻は苦笑いしました。「いや、全部払ってもらうのは違うでしょ」と思いながらも、友人の言葉が妙に引っかかりました。

「全部払え」は極端だとしても、自分たちの「半分ずつ」は、本当に公平なのだろうか――。

地元の友人から返ってきた「それヤバいよ」

私は、共働き夫婦の家計管理を、大きく4つのパターンに分けて考えています。

家賃は夫、食費は妻など費目ごとに分ける「バラバラ財布型」。一定額ずつ共通財布に出す「共益費型」。どちらかの収入で生活し、もう一方を貯蓄に回す「役割分担型」。そして、2人の収入をまとめて管理する「お財布一体型」です。

この中で、田中夫妻は「共益費型」に近い家計です。共益費型は、お互い同じ額を出し合うわかりやすさがあります。収入が近く子どもがいないカップル(DINKs)などには取り入れやすい方法です。

問題は、夫婦の条件が変わったのに、家計のルールを変えなかったことです。

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