さらに言えば、これらの対応はアイドルと野球などのエンターテインメントはもちろんのこと、もしかしたら人の目にふれる職業のすべてに当てはまることのようにも見えます。たとえば、あるチェーン店の店員が友人に暴力をふるって逮捕されたら、あるいは薬物の使用・所持で書類送検されたら、組織としてはどのように対応すればいいのか。
もし企業名が報じられたら厳しい対応を求められるのは当然ですが、「報じられる前に対応しておきたい」と考える経営者が増えている感もあります。スマホの高性能化や防犯カメラやドライブレコーダーの増加などもあって、「見られる職業」の範囲が広がっているとしたら、私たち個人も当事者意識も持たなければいけないのでしょう。
今後は「疑惑の段階」でも解雇されるかもしれない
犯罪行為ではなく疑惑の段階でも解雇されるかもしれない。アイドルやアスリートだけでなく一般人にもその現実が及びはじめているとしたら、2つの騒動は決して対岸の火事ではないのです。
そんな「誰の身にも起こりうること」という意味も含め、今回の件で猪俣さんや4選手を社会的抹殺するようなムードは行き過ぎであり、これ以上の批判は不要でしょう。


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