｢AIデータセンター｣が中国･内モンゴルの草原地帯に集積する背景 アリババ､ファーウェイ､ディープシーク…

中国北部の内モンゴル自治区の広大な草原地帯にあるウランチャブ市。8月の正午に屋外に出ると、焼け付くような日差しに肌がヒリヒリする。しかし当地に多数あるデータセンターのサーバールームに足を踏み入れると、そこは屋内の気温と湿度が一年中一定に保たれた“別世界”だった。

ここ数年、ウランチャブには中国のネットサービス大手の阿里巴巴集団（アリババ）、通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）、データセンター運営大手の万国数据（GDS）、世紀互聯（VNET）、AI（人工知能）モデル開発のDeepSeek（ディープシーク）などが続々と進出。AIコンピューティング時代の新たなデータセンター集積地として注目を集めている。

ウランチャブ市政府の公表資料によれば、2025年末時点で契約済みのデータセンター建設プロジェクトは84件に上り、投資総額は5000億元（約11兆8000億円）を超える。

ウランチャブのAIデータセンター内に掲げられた「Token沃土」の垂れ幕（撮影：財新記者 趙煊）

同市の気候はジャガイモの栽培に適しており、市政府は以前は「中国薯都（中国のイモの都）」というキャッチフレーズを積極的にPRしていた。だが今や、新たに掲げたキャッチフレーズ「Token沃土（トークンの肥沃な大地）」が、前者に取って代わりつつある。

（訳注：トークンはAIモデルが言語を理解し生成するための情報の最小単位）

ウランチャブはなぜ、わずか数年間でAIデータセンターの集積地に変貌したのか。その裏には、風力や太陽光などの再生可能エネルギーが生み出す電力の豊富さ、冷涼な気候、首都北京との距離的な近さなど、データセンターの立地に適した複数の条件がそろっていたことがある。

電力消費量85％増でもなお余力