第5に、今後、暴落なり、暴落の仕掛けの震源地になりそうな場所が、アメリカと日本、2カ所同時に存在していることがあげられる。しかも、それは、片や圧倒的世界最大の市場と、片や、いまや、単に『ロートル』になり下がる一方でリスクが高まり、新興国のように荒れやすくなっているが、そうした市場の中では、圧倒的に影響力の大きい、暴落を仕掛ける投機家たちにとっては、カモとしてもっともおいしい国の市場であるということだ。言い換えれば、「リスクの量のチャンピオン」と、「リスクの質（度合い）のチャンピオン」の「二大巨頭」が、同時に狙われている、ということだ。
これこそ、最も危険な相乗効果であり、それはすでに現れている。それが、アメリカの円買いへの協調介入参加である。また、アメリカは、国債の買い入れ、いわゆるバイバック（buy back）の増額を発表した。これは、自ら、危機的状況を認めるものであり、危機は目の前である。
21世紀最大の金融危機が起こるかどうか
さて、債券の話だけでかなりの量を使ってしまった。金融市場の本質的な崩壊とは、債券市場の崩壊だから、それでいいのだが、ということは、今は、21世紀最大の金融危機が起こるかどうか、という議論が行われている、ということである。私が「AI株、日経平均バブルが崩壊する」と叫ぶのと、次元が違う、深刻度が違うのである。
一方、為替は、本質的には重要でない。国債の暴落とセットだから、国債市場さえ安定していれば、為替水準は、国民の生活を苦しめはするが（もちろん、実体経済にはマイナスだが）、金融市場の危機とは関係ない。関係あるのは、為替に関しては、暴落のスピードである。
これが加速すれば、国債暴落を必然的に引き起こすので、その意味で危ないのである。ただ、為替には、介入という直接手段が存在するので、その持続的効果はともかく、ある程度対抗措置はある。一方、国債の暴落に対しては、歯止めがなく、中央銀行が買い支えれば、それはまさに逆効果、暴落を加速、崩壊を確定させるし、そうなったら、もういかなる手段も無効となる。
株式市場は、AI・半導体セクターを中心に、乱高下が続いているが、乱高下が起きている時点で、投資家のセンチメント（心理）は傷ついており、これ以上のバブルの拡大はない。だが、一方で、財務的には儲けが残っている投資家が多いので、すぐに崩壊する、という見方が多数派であるわけでもない。ただ、現在の株価の水準が高すぎることはコンセンサスなので、現状が続くか、債券の暴落と合わせて、債券・為替とのトリプル安となった時に、バブル崩壊が確定することになるだろう。
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