たとえば、10年前にはテレビをリアルタイムで見ていた時間に、今は何をしているのか。もし「インターネットで動画を見る」という項目に変わったのなら、TVerを含めたものとみなすのがフェアな見方でしょう。
テレビ局は開局当初から新聞社との結び付きが深く、提携・協力関係が続いていて、ネット上では「オールドメディア仲間」などと一括りにされがちでした。ただ、今回のような悪意を感じさせる報道を見る限り、どちらも余裕がなく苦境に追い込まれている様子がうかがえます。
ネット民の怒りに火をつけた「NHKの調査」
そしてもう1つ、今回の報道で重要なのは、冷静に見ればわかるようなアンフェアな報じ方に多くの人々が反応し、批判した理由について。
今回の報道では記事に「NHK放送文化研究所の調査」と書かれていたことが批判に火をつけた感がありました。
実際、ネット上には「テレビを見なくなったのはNHKの受信料のせい」「ほとんどテレビを見ない人からも高額な受信料を徴収するNHK」「一番見てないのがNHK。でもお金はサブスクより取られている」「NHKの受信料が嫌でテレビを持たないようにしている」「受信料の強制徴収は時代に合っていない」などと受信料に対する不満が続出。
受信料制度に不満を持つ人々にしてみれば、「テレビを見なくなったのはお前のせいだろ！」と言いたいのでしょう。
インターネットが普及し、生活が一変した現在では、「76年前の1950年に定められた受信料制度が現在の国民感情や生活様式に合致するわけない」とみなす人のほうが多いのかもしれません。
前述したようにこの調査はテレビに関するものだけではないにもかかわらず、ネットメディアがほぼそこのみをピックアップしたことで「NHK」が悪目立ちしてしまいました。
しかし、この受信料制度に対する不満が解消されない限り、今後も「テレビ離れ」という話題には必ず「NHKのせい」「受信料制度をやめろ」という批判がついてまわるでしょう。
