最後に、話をテレビ全体に移すと、今回のような悪意混じりの報道が「自業自得」と言われかねない複数の問題を抱えていることも確かです。それは冒頭にあげた「質の低下」「視聴率重視の制作」「各局横並びの編成」「報道姿勢」などの番組制作に関するものだけではありません。
視聴者よりも「作り手と出演者」にテレビ離れが起こっている？
作り手と出演者の「テレビ離れ」はその最たるところ。このところ「組織のガバナンスや自由度、報酬や勤務形態などの待遇、コンプライアンス対応や表現の幅などに不満を持つ人がテレビの現場から離れる」というケースが増えています。
また、「いまだに制作力を生かした組織に変化することを認めないようなムードがある」ことも課題の1つでしょう。放送のリアルタイム視聴というビジネスモデルが時代に合わなくなった一方で、各局の制作力は依然として国内トップクラス。
テレビ局がNetflixやAmazon Prime Videoなどのドラマやバラエティ制作を担うケースが増えたことからもそれがうかがえます。実際、3月に行われたNetflix独占配信のWBCは日本テレビが中継制作を担当していました。
「自局のコンテンツを世界配信してグローバルに稼ぐ」という今後の稼ぎどころも含め、各局は制作力の高さを見せていきたいところですが、ここでも枷になっているのが、視聴率前提のビジネスモデル。
しかし、「今、視聴率が取れそうな番組は……」というマーケティングでは似たような構成・演出に偏り、制作力をアピールするどころか「どれも同じ」「つまらなくなった」などと言われる原因になっています。
その他でも各局が「配信で見たいときにじっくり見て」「実はNetflixのこの番組も手がけています」などのアピールすらできないのは大きな問題です。それは「自局の番組をリアルタイムで見てもらわなければやっていけないから」ですが、作り手と出演者にとっては不健全な状態であり、「テレビ離れ」と揶揄されやすい遠因となっています。
私たちに求められているのは、ネット記事の本質を見極められる目を持つこと。今回のようなミスリードに流されるのではなく、「やっぱりテレビはすべてダメ」などと決めつけるのではなく、フラットな目線を忘れずに情報収集していきたいところです。
