ただ、テレビにも「インターネットとデバイスが普及するなど配信環境が整ったにもかかわらず、リアルタイム視聴が前提のビジネスモデルを続けている」という大きな問題があることも事実。
依然として放送と配信の収益差は大きく、放送を重視せざるをえない状況を変えられないことが、アンフェアな報じ方をされる背景となっています。
調査は「テレビのリアルタイム視聴」についてだけではないが…
アンフェアなのは「テレビ離れ」という報じ方だけではありませんでした。
記事の冒頭文は、「テレビをほぼ見ない人の割合は16～19歳と20代で7割、30代では6割近く――。NHK放送文化研究所は16日、最新の国民生活時間調査の結果を発表した。多くの世代で『テレビ離れ』が急加速している実情が浮かび上がった」でした。
しかし、国民生活時間調査は、テレビのリアルタイム視聴に関するものだけではありません。メディア利用に関する項目にはインターネット動画やSNSもありますし、録画やDVD、ラジオ、新聞、雑誌・マンガ・本などもありました。
それ以外でも、勤務時間、在宅勤務、時差通勤などの仕事関連、家事、育児、買い物、スポーツなど多岐にわたっています。
そもそも国民生活時間調査は「個人の1日24時間の生活行動を調査票に記録する」という形式で収集されるデータ。調査票は24時間が15分刻みで設定され、「各時間に何をしていたか」を細かく記入していくものです。
ではなぜテレビのリアルタイム視聴だけがピックアップされたのか。「批判記事、特にテレビのような歴史が長く、大きな組織を叩けばPVが伸びる」はネット記事におけるセオリーとなっているだけに数字狙いとみなされても反論できないのではないでしょうか。
また、同調査は1960年から5年ごとに行われてきたため、「年代ごとに日本人の生活がどのように変わってきたのか」を見ることも狙いの1つです。「テレビのリアルタイム視聴が減った」という一部のみを抽出するより、「1日全体の過ごし方がどのように変わったのか」を見るほうが適切でしょう。
