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衛星スマホ通信「3社出揃い」で横並び、勝負は圏外の先へ──次に差がつく"つながった後"の競争

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au Starlink Directに関するスライド
au Starlink Directは提供開始1周年で利用者が400万人を超えた(写真:筆者撮影)
  • 石井 徹 モバイル・ITライター
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三木谷浩史会長は25年12月の1000万回線突破の会見で「衛星から直接ブロードバンドは差別化できるサービスだ」と語り、プラチナバンド(700MHz帯)を使う点を強調した。ただし、衛星コンステレーションの構築は途上にあり、打ち上げスケジュール次第では開始時期がずれるリスクも抱えている。

次の競争軸はどこか

衛星スマホ通信は、携帯電話の人口カバー率が99.9%に達した日本で残り約40%の国土面積をカバーする手段として登場した。登山や釣り、離島での連絡手段として個人に使われる一方、検針や防災センサー、獣害対策といった社会インフラの領域にも広がりつつある。

3社が同じStarlink衛星を使う以上、「つながる」段階での差別化は限られる。KDDIが1年先行してSOSセンターやIoT展開に踏み込んだように、衛星通信の上に何を載せるかが次の焦点になる。

なお、衛星経由の音声通話は4社とも未対応のままだ。SpaceXは2027年に打ち上げ予定の次世代衛星で5G並みの通信速度を目指すと表明している。テキストと低速データ通信にとどまる現在のサービスは、まだ入り口に立ったばかりだ。

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