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自動車部品や電動車等に関する台湾最大級見本市の「TAIPEI AMPA/ E-Mobility Taiwan」（2026年4月14日〜17日：台北南港展示館）を取材し、台湾自動車産業界の今後について考えた。
会場内でホンハイの存在感はとても大きく、開催初日から展示車両の詳細を撮影するメディア関係者が多かった。
展示されたのは、ホンハイが「モデル」と称する各種EVと、特定ブランドからすでに量産されているEVである。
ホンハイは、Apple、Amazon、Google（Alphabet）など、IT大手を顧客に持つ世界最大のEMS（エレクトロニクス・マニュファクチャリング・サービス）企業で、年間売上は30兆円を超える。
そんな巨大企業が進めるEV事業がここへ来て一気に加速しているのだから、メディアの注目が集まるのは当然だ。
東京で開催された説明会にて
時計の針を少し戻すと、東京の帝国ホテルで25年4月9日、鴻海科技集団主催セミナーとして「ホンハイEV戦略説明会」が開催された。
登壇したのは、ホンハイグループでEV関連事業のCSO（チーフ・ストラテジー・オフィサー）を務める関潤（せき・じゅん）氏だ。
東京での説明会で「モデルA」の解説をする関氏（筆者撮影）
COO（チーフ・オペレーティング・オフィサー）の職を含めて日産で33年、さらにニデック（旧：日本電産）のCEO（最高経営責任者）など3年間を経て、ホンハイに籍を移した人物である。
公開された内容は、各モデルの概要とそれを活用したビジネスモデルだ。
モデルは、小型車から小型・大型バス、小型トラックまでフルラインアップしている。以下、順に紹介する。
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【コンパクトからアルファード級まで】
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