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「日本企業は内需依存でグローバル化に遅れている」というイメージは、データを見れば崩れる。
三菱グループトップのニコン（86%）は、カメラのブランドイメージが強いが、今や収益の主軸は半導体露光装置など精機機器の世界市場だ。三井グループのトップは海底油田・ガス田開発に特化した三井海洋開発で、海外比率はなんと100%。住友グループでも英ピルキントン社を買収した日本板硝子（82%）がトップに立つ。
総合商社だけでなく、自動車・電子機器・素材・プラント建設など、世界共通で必要とされる技術を持つメーカー群が力強く外貨を稼いでいる。
「初任給30万円台」が続出する採用戦線
大卒の初任給は、企業が人材にどれだけ本気で投資しているかを示す指標だ。優秀な学生の獲得競争が激化する中、旧財閥系の大手企業でも大幅な引き上げが相次いでいる。
三菱グループトップはENEOSの35.9万円。エネルギー業界は世界市場での高度な判断力が求められ、その分待遇も厚い。日本郵船・商船三井といった海運業も上位に入り、若手から大きな責任を担う業種が高水準になっている傾向が読み取れる。
住友グループでIT企業のSCSK（32.0万円）がトップクラスに食い込んでいる点も見逃せない。エンジニア・システムコンサルタントの獲得競争の激しさが、財閥系グループの賃金構造にも波及している。
実際にどの大学の学生が各グループに就職しているのか。大学別就職者数のデータ（2025年実績、大学通信調べ）から、企業が求める人材像を読み解こう。
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【業態によって違う求める人物像】
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