4月21日､またまたトランプ大統領の｢TACO｣マジックが炸裂する？荒れるマーケットで個人投資家はどう生き残ればいいのか

要するに市場のボラティリティが上がっているうえに、マネーの逃避先となりそうな「安全資産」が見当たらない。

真面目な話、筆者は自分自身の資産運用で頭を痛めている。慶應義塾大学・大学院の小幡績先生が前回の「『トランプ大統領の終わり』と『アメリカ社会バブルの終わり』――今はこの2つが同時進行している」（4月4日配信）で書いていたとおり、「トランプ大統領の終わり」と「アメリカ社会バブルの終わり」は、確かにそう遠くないことのように思える。だったら、自分の老後資産をどうやって保全するのが賢明なのだろう？

「分散に勝る知恵なし」で荒波を乗り切るべし

あれこれ考えた挙句、筆者の結論は「現状維持」となった。手の内を明かしてしまうと、①アメリカや豪州向けの投資信託、②外貨預金、③日本株（高配当銘柄中心）、それに④若干の不動産、というポートフォリオである。要は「分散に勝る知恵なし」ということになる。

さて、11日からアメリカとイランはパキスタンの首都イスラマバードで交渉に入る。とはいえ、イランが提出した10項目の提案はとうていアメリカが飲めるような内容ではない。

そしてまた国家の命運を賭けた交渉となると、イランは途方もない粘り腰を発揮する。そのことは、米英仏独中ロの6か国を相手にした2015年のJCPOA（イラン核合意）協議で折り紙つきだ。ことによると、アメリカとイランは「かりそめの2週間停戦」ということになってしまうのかもしれない。

では2週間後に交渉が決裂したとき、今度は誰が仲介役を引き受けてくれるのだろう？ 米軍はやはり地上戦に突入するのだろうか？ そのときのマーケットの反応は？

まだまだジェットコースターのような日々が続きそうである。筆者もすでに組織を離れた「前期高齢者」の1人。個人投資家として、この荒波をしぶとく乗り切っていくつもりである（本編はここで終了です。この後は競馬好きの筆者が週末のレースを予想するコーナーです。あらかじめご了承ください）。