日経平均株価が4000円規模の下落を記録した背景､中東情勢緊迫とアメリカ雇用ショックが招いた総悲観シナリオ
週明け3月9日の東京株式市場は、日経平均株価が一時前週末比4100円を超える下げを記録した（写真：ブルームバーグ）
週明け3月9日の東京株式市場は、日経平均株価が一時前週末比4100円を超える下げを記録し、節目の5万2000円を割り込むパニック的な売りを浴びた。前場引値は5万1740円と、先週金曜日の終値から3880円安 （マイナス6.98%）となった。
3つの悪材料が直撃
9日の東京市場は、寄り付きから1000円を超える下落で始まり、その後も下げ幅を拡大。前週末の終値（5万5620円）から、一時は7.5%を超える5万1431円まで急落した。
この急落の引き金を引いたのは、週末に重なった「トリプルショック」だった。
第1の衝撃は、3月6日に発表された2月のアメリカ雇用統計。非農業部門の雇用者数は前月比9万2000人減と、事前の市場予想（5万〜6万人増）を大きく裏切る大幅なマイナスとなった。1月分も下方修正され、失業率は4.4%に上昇。これまでソフトランディングを信じていた市場にとって、アメリカ経済の急減速は寝耳に水の冷や水となった。
第2の衝撃は、さらに深刻である。
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