
受験者数の増減は俗にいう隔年現象(前年の倍率が上がると翌年は敬遠され倍率が下がること)が見られますが、今年はサンデーショック(プロテスタントの学校では、日曜日に試験日が重なると入試日を変更することで、他校の入試にも影響が出ること)の影響も取り沙汰されていました。
ただ、プロテスタントの学校でも入試日を変更しない学校も出てきたことから、10年前とは様相が異なっていたようです。ただ、女子学院の志願者数が増加し、逆に豊島岡が減らしたのは、女子学院が2月1日から2月2日へ試験日を変更したことの影響が大きいようです。
今後中学入試の市場はどうなる?
また、神奈川県の受験者数が23年をピークに減少に転じています。
神奈川県は東京都に次ぐ中学受験率を持つ激戦区であり、全体的な受験熱は依然として高い状態にありますが、神奈川県の小6児童数や首都圏の受験者数がほぼ前年並みという中で受験者数が減少していることから、県内ではなく都内の学校を受験したのかもしれないと言われています。
26年度から開始される予定の全国的な高校授業料の「実質無償化(所得制限撤廃)」で、今後神奈川県を含めて、東京以外の学校の受験者数が増加に転じるのかどうか、注目したいところです。
少子化に向かうのは確実な中、各学校が受験生の関心をつかむ努力をするのは良いことですが、その一方で保護者のニーズをつかむのに長けた、発信力のある学校に受験生が集まる傾向も気になります。
しかし、やはり教育理念があってこその私学です。保護者も表面的な条件だけでなく、それぞれの学校がどんなビジョンを持ってその教育を行っているのかを見極める目を養い、受験軸を持ってわが子にあった学校を選択してほしいと思います。
注:文中の情報はすべて首都圏模試センター提供によるもの
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