【株主獲得とファンへの還元として積極的にイベントを開催する意味】保有すると手放せなくなる､ホンダ株主優待が魅力的な訳

株主優待イベントに参加された方（写真：三木 宏章）

「興味深い株主優待メニューがあるので株主になりました。私はまだ20代ですが、同じく若くしてホンダの株主になっている友人や知人も数多くいます。元気のある企業というイメージが強いですね」

株主優待イベントに参加された方（写真：三木 宏章）

「安全技術といえばSUBARUのアイサイトかなと思っていましたが、クルマ専門誌を読んでいてHonda SENSINGという技術があることを知り株主になりました。総合・乗りものメーカーとしての強みも評価しています」

株主優待イベントに参加された方（写真：三木 宏章）

「同行者3名までとのことで、娘夫婦と孫で参加しました。株主優待なので株主同伴が必須なのはよくわかるのですが、2世代揃って参加できればさらにいいなと思いました」

事業や組織運営体制の改革

ホンダが実施している株主優待イベント（写真：三木 宏章）

ホンダは二輪・四輪・パワープロダクツ事業のさらなる競争力向上を狙い26年4月1日より組織運営体制を変更する。

まず二輪とパワープロダクツ事業では、電動化戦略が実行段階へ移行したことを受け、これまで電動事業とICE事業に分けていた営業・事業戦略・開発機能をそれぞれ統合する。また、電動事業とICE事業を一体で運営することでリソースを最適配分し、カーボンニュートラルへの取り組みを継続するとともに、さらに競争力のある商品を継続的に生み出すことを目指す。

続いて四輪事業では、四輪開発本部と四輪事業本部にあるSDV事業開発統括部の研究開発機能を、ホンダの研究開発子会社である株式会社本田技術研究所へ移管する。20年に本田技研工業に移した四輪事業本部だが、事実上、これを元に戻した格好だ。

これにより、技術テーマの選択から商品投入までを一体で捉え、一気通貫でスピーディーに環境変化に対応できる体制へと変更して商品力強化を図る。

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ホンダは今回紹介した優待メニューのほかにも、個人株主層の拡大や株式保有の長期化、ファン拡大を目指した施策も積極的に行っている。また、政策保有株式の早期縮減を目的として24年7月には損保・銀行各社が保有するホンダ株式の売り出しを実施し、売り出し先の大部分を個人株主対象とするなど個人株主層を大切にする姿勢を貫いている。

ホンダのカブシリーズ（写真：三木 宏章）

筆者も25年末、久しぶりに買い増した。もっとも購入したのは株ではなく“カブ”。ホンダを代表する二輪車「スーパーカブ」の派生車種である「クロスカブ110」（JA60型）だ。1989年から所有する「スーパーカブ90」（HA02型）から36年が経過し、長期保有よろしく合計4台のホンダ二輪車が筆者の車庫に揃ったわけだ。

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