進撃の富士フイルム「メディカル売上高1兆円」への野望･･･全方位戦略に自信、M&A・AI・新興国開拓の“三本の矢”はどこまで飛ぶか

2021年に日立の画像診断事業を買収し、大型の診断機器がラインナップに加わった（記者撮影）

苦節9年――。富士フイルムの医療機器事業は着実に成長を遂げている。

富士フイルムホールディングス（HD）の後藤禎一氏が、2021年の社長就任時に掲げた目標「2027年3月期にヘルスケアセグメントで売上高1兆円達成（2020年度比で約1.7倍増）」。これは、2年前倒しで達成された。

道のりは平坦ではなかった。2016年に東芝メディカルシステムズ買収に名乗りを上げたが、接戦の末にキヤノンに競り負けた。

このとき、大型案件を目前で逃した富士フイルムの悔しさは大きかった。「東芝メディカルとはかねて販売や開発の面でも密な関係にあった。一緒に仕事をしたかったと夢に見ていたはず」（当時を知る関係者）。

グループの主力事業に成長

そこから急速に巻き返しをはかっていく。象徴的だったのが、2021年に1790億円を投じ、日立製作所の画像診断機器事業を買収したことだ。

「医療用画像管理システム（PACS）」や携帯型超音波診断装置で事業基盤を築いていた富士フイルムだが、日立からの買収でCT（コンピューター断層撮影）装置やMRI（磁気共鳴断層撮影）装置といった大型の診断機器が自社ラインナップに加わった。まさに待望の「最後のピース」がそろった瞬間だった。

富士フイルムは、医療機器やバイオCDMO（製造開発受託）を軸にヘルスケア事業を展開するが、後藤社長は「CDMOでは先行して成長投資を進めているが、いずれ大きくジャンプして、"K点越え（限界突破）"ができると確信している」と、今後の成長にも自信を見せる。