1位は京都大学。総合4位で科学研究費補助金(科研費)は東京大学に次ぐ2位。上場企業役員数(役員数)も上位だ。ノーベル賞受賞者11人輩出など日本を代表する高い研究力を誇る。国立大学の順位は東大に次ぐ2位。産官学連携も積極的に推進している。
2位は大阪大学で総合でも6位。自己努力収入比率が高く、有名企業400社への就職率(400社就職率)など就職力も強い。科研費は東京大、京都大に次ぐ3位で100億円を超えている。
私立大学でトップだったのは?
3位の神戸大学は総合13位で国立10位。海外留学協定校数や400社就職率、役員数が強い。
4位は私立トップの同志社大学。総合では24位だった。海外留学協定校数や自己資本比率、外国人教員比率が評価された。
5位は入試志願者数11年連続トップの近畿大学。入学定員倍率が圧倒的で教育投資率も高かった。
以下、6位立命館大学、7位関西学院大学、8位大阪公立大学、関西大学の2校で、10位には総合51位の京都工芸繊維大学が入った。上位10位内は国立4校、公立1校、私立5校となっている。
■教育投資率(=教育研究充実度、2022年度、%)
私立大は(教育研究経費〈病院経費含む〉)÷事業活動収入×100、
国公立大は(教育経費+研究経費+診療経費+教育研究支援経費)÷経常費用×100
■科学研究費補助金(円)
文部科学省2023年度採択(新規採択+継続分)の配分額、1万円未満切り捨て
■教員1人当たり学生数(2023年5月時点、人)
東洋経済調べ。学生数÷教員数(助教、兼務者含む合計で、専任教員のみの教員数とは異なる数字を使用)
■就職率(実就職率、2022年度卒業者、%)
東洋経済調べ。就職者数÷(卒業者数−大学院進学者数)×100、学部生のみ対象、研修医は就職者数に含む、看護科の助産別科は進学者に含む
■上場企業役員数(人)
東洋経済『役員四季報2023年版』調べ。2023年7月末時点。院修了含む
■有名企業400社への就職率(実就職率、2022年度卒業者、%)
大学通信調べ。卒業生(大学院進学者を除く)に占める主要企業への就職者の割合。主要企業とは大学通信が調査した400の企業(企業グループも含む)および法人。大学によって大学院卒生が含まれている場合がある
■総志願者数/入学定員倍率(倍)
東洋経済調べ。2023年度入試の総志願者数を入学定員で割った数。総志願者数は総合型選抜入試や推薦入試、社会人入試など、すべての入試の志願者数で延べ人数。入学定員は編入を除く1年次のみの数
■経常利益率(2022年度、%)
東洋経済調べ。私立大は経常収支差額比率[経常収支差額÷(教育活動収入+教育活動外収入)×100]。国公立大は経常利益率[経常利益÷経常収益×100]。▲はマイナス
■自己努力収入比率(2022年度、%)
東洋経済調べ。私立大は(学生生徒等納付金〈手数料含む〉+補助金〈資金収支計算書の補助金収支で代用〉)÷(事業活動収入−医療収入)×100、国公立大は(学生納付金収益+運営費交付金収益)÷(経常収益−附属病院収益)×100で学納金と補助金への依存度を求め、それを100%から引いた数値を「自己努力収入比率」と定義
■自己資本比率(2022年度、%)
東洋経済調べ。私立大は自己資金比率[純資産合計÷総資産×100]、国公立大は[純資産合計÷資産合計×100]
■外国人学生比率(%)
東洋経済調べ。2023年5月1日時点の外国人学生数の全学生(大学院含む)に対する比率。専攻科、別科の学生や科目履修生などは含まない
■海外留学協定校数(校)
東洋経済調べ。2024年2月末時点の交換留学などを行う海外協定校の数
■外国人教員比率(%)
東洋経済調べ。2023年5月1日時点の教員数に占める外国人教員の割合(助教、兼務者含む)
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