新・企業力ランキング　トップ2000社　--多様な財務指標からわかった会社の“実力”

■第6回　新・企業力ランキング（東洋経済・上場企業財務評価）について
東洋経済新報社「財務・企業評価チーム」が作成。アドバイザーは明治大学商学部・大学院商学研究科の山本昌弘教授。東洋経済が保有する財務データを使い、多変量解析の主成分分析手法で成長性、収益性、安全性、規模の4つの分野で評価した。
対象会社は2011年9月1日時点に上場している一般事業会社で、銀行、証券、保険、その他金融を除き、各新興市場を含む。決算期は11年3月期までが対象。財務データは上場後の決算で直近3期平均（最低1期は必要）を使用。指標データなどで分母がマイナスになり計算ができない場合、その期は「計算不能」となる。
決算ベースについては、各期とも連結優先。ただし、連結開始や廃止などで連結と単独が混在する場合もある。また、変則決算がある場合は6カ月以上の決算期のみ使用。売上高、営業利益、経常利益、当期利益などのフロー項目は12カ月に調整した。
分析手法として使ったのは多変量解析の主成分分析。この手法は多数の変数を要約し、少数の情報で全体の特性を代表させることができる。財務データのような多数存在する項目を少ない情報に集約でき、総合評価が可能になる。
主成分分析で求められた第1主成分得点を偏差値化し、異常値をならすために最大70、最小30に変換。さらに最高1000、最低500に調整して各分野の得点とした。4つの評価分野の各得点を合計したものが総合得点となっている（総合得点の最高は4000点）。

■ランキング算出に使用した財務指標
◆成長性◆売上高増減率　経常利益増減率　営業キャッシュフロー増減率　総資産増減率　利益剰余金増減率
◆収益性◆ROE（当期利益÷株主持分）　ROA（営業利益÷総資産）　売上高営業利益率（営業利益÷売上高）　売上高経常利益率（経常利益÷売上高）　営業キャッシュフロー
◆安全性◆流動比率（流動資産÷流動負債）　D／Eレシオ（有利子負債÷株主持分）　固定比率（固定資産÷株主持分）　総資産利益剰余金比率（利益剰余金÷総資産）　利益剰余金
◆規模◆売上高　EBITDA（税引き前利益＋支払利息＋減価償却費）　当期利益　総資産　有利子負債　（注）EBITDAの支払利息と減価償却費はキャッシュフロー計算書掲載の数字を使用

※『週刊東洋経済』12月17日号の特集「ガバナンス不全症候群」では、さまざまな視点から日本企業におけるガバナンス（企業統治）の問題を分析。本記事の「新・企業力ランキング」のほか、「社長の通信簿」など各種のデータやランキングも掲載している。

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