ライフスタイル変化にともない
マンションの「立地」が最重要に
｢マンション選びの際のチェックポイントにはいくつかの要素がありますが、その中で、もっとも重視すべきは『立地』です。ライフスタイルの変化にともない、その傾向がますます高まっています｣と齊藤教授は指摘する。キーワードを挙げるとすれば、｢少子高齢化の進展｣、｢男女共同参画｣にともなう、｢働く女性｣や、｢健康的で長生きするシニア層｣の増加などだという。
｢たとえば、女性が仕事と育児を両立するためには、都心にある勤務先へのアクセスがいいに越したことはありません。一方で、子育てを終えたシニアの方々も、最近はまだまだお元気な人が多いです。そのまま働き続けるにしても、新しい趣味を始めたり都心にショッピングに行ったりするにしても、電車などの交通利便性が不可欠です｣
筑波大学第3学群社会工学類都市計画専攻卒業。大阪市立大学大学院生活科学研究科後期博士課程修了。ケンブリッジ大学土地経済学部客員研究員、明海大学不動産学部教授を経て現職。博士（学術）、博士（工学）
都心に近接しているということがそのまま価値になるということだろう。齊藤教授はさらに主要路線だけでなく最寄り駅とのアクセスにも注目すべきと話す。駅周辺には、医療機関や区役所、図書館などのほか、商業施設も集まっている。｢マンションから気軽に歩いて買い物や病院に行けるというのも大切な要素の一つです。せっかく新しいマンションに移ったのに出無精になってしまった、というのでは意味がありません｣。
周辺に公園や水辺などがあれば散歩も楽しめるだろう。
｢周辺だけでなく敷地内でも豊かな緑や、明るい太陽の光を享受できるのもマンションの魅力です。同じ場所に一戸建て住宅を建てればかなり高額になるでしょうが、これを手ごろな価格で入手できるのです｣
総戸数200戸以上のマンションは
共用施設が充実する傾向に
齊藤教授は集合住宅としてのマンションの特長について｢共用部の施設や共用サービスを手軽に利用できることが欠かせません｣と話す。
共用部の施設とは、たとえば、ラウンジやキッズルーム、ゲストルーム、集会所やパーティールームなどである。マンションによっては、建物内にミニショップやフィットネスジムなどを備えるところもある。
｢最近注目されているのが、防災面での共用施設の活用です。東日本大震災の際には、建物内の集会所を居住者に開放し、炊き出しの場として使ったり、居住者が集ったりする場所にしたところもあります｣と齊藤教授は紹介する。有事の際にはまさにマンションそのものが頼れる存在になるだろう。
齊藤教授は安心・安全に暮らすためには、ハードだけでなく、ソフト面の共用サービスも着目したいと語る。
｢特に『人』のサービスです。私は『オンサイトマネジャー』と呼んでいるのですが、管理員や警備員、コンシェルジュなどのスタッフが24時間常駐していれば安心です｣
災害時の安否確認などはもちろんのこと、夜間の急なトラブルなどにも迅速に対応できる。
齊藤教授は｢前述したようなライフスタイルの変化に対応する設備やサービスも取り入れて欲しいところです。たとえばゴミ出しが毎日できればありがたいですね。また、専有部についても、生ゴミのディスポーザーが設置してあれば、ゴミの量が減るので便利です｣と続ける。
あれば望ましい共用施設について、メニューを挙げればきりがないが、齊藤教授の分析によると、集合住宅ならではのスケールメリットから生まれてくるという。｢当然ながら、たとえば少ない戸数のマンションで24時間有人管理をするといったことは、コスト面からもなかなか現実的ではありません。私の調査では、その分岐点は200戸です。200戸を超えると、共用部の施設やサービスが充実する傾向があります｣。大型マンションであれば、1戸あたりが負担する費用も少なくてすむ。管理費の負担も低く抑えることができるわけだ。
資産価値の維持・向上のために
良好なコミュニティーが鍵になる
日本の住宅政策はすでに｢フロー型｣から｢ストック型｣へと転換しつつある。今年5月には、｢空家等対策の推進に関する特別措置法｣（空き家対策法）も全面施行された。｢今後は、やみくもに住宅をつくるのではなく、いい立地に、良質な住宅をつくり、きちんと管理していくという流れが当たり前になってくると思われます｣
マンションについても、資産価値の維持がますます重要になるだろう。齊藤教授によれば、前述したように立地や共用施設が優れているマンションのほうが、価値が下がりにくいが、それと同時に重要なのが管理だという。
｢『マンションは管理を買え』と言われるように、管理の内容が将来の資産価値を大きく左右します｣
新築で入居したときから計画的な修繕や積立金の計画を立案し、実行していく必要がある。
｢その点で重要な存在になるのが管理組合です。居住者全員が『自分たちのマンションの価値を守る』と意識を高く持ち、民主的に運営されている管理組合があるマンションは強いですね｣
管理組合の合意形成をスムーズに行うのに大切なのが良好なコミュニティーだ。最近では、夏祭りやクリスマスパーティーなど入居者の交流イベントや、子育て支援のための親子向けワークショップなどを行うところもある。
｢顔がわかり、あいさつを交わすといった、居心地のよいコミュニティーのあるマンションは、管理組合の運営だけでなく、防災や防犯にも効果があります｣
自分や家族のライフスタイルに応じた
マンションを選びたい
｢マンションの資産価値が市場で評価されるのが当たり前になるでしょう。マンションを終の棲家にする人だけでなく、子どもや孫に資産として残す人も増えてくると考えられます｣と齊藤教授は話す。
もちろん、その前提として、家族が引き継ぎたいと思えるマンションでなければならない。
｢マンションそのものの立地や管理だけでなく、街が持つ雰囲気や機能、アクセスなども含めて、総合的に問われることになります。子どもたちに生まれ育った街・家に帰ってきたいと言ってもらえるマンションはすてきですよね｣
そのためには、物件が地域のランドマークになるだけでなく、地域と連携し、地域に親しまれるものであってほしいところだ。
｢ここまでいろいろとチェックポイントを紹介してきましたが、マンション選びの判断基準は、『損か得か』だけではありません。大切なのは自分のライフスタイル、すなわち、自分や家族がどういう暮らしをしたいかです。ぜひその視点で、自分や家族にとって最適と思えるマンションを選んでほしいと思います｣と齊藤教授は結んだ。
都心近接の大規模マンションがいま注目を集める
｢プラウドシティ加賀学園通り｣
都心へのアクセスが良いことはもちろん、優れた住環境や豊かな共用施設といった、住まいの本質ともいえる｢将来をしっかりと見据えた物件｣が注目を集めている。野村不動産が板橋区加賀において全363戸で展開する｢プラウドシティ加賀学園通り｣が、その一つだ。
プラウドシティ加賀学園通り シニアチーフ
永井 雄太
｢通常は相反する『都心へのアクセス性』と『緑豊かな住環境』が両立した点に高い評価をいただいています｣
｢池袋3キロ圏という都心近接にありながら、多くの緑が残されている恵まれた住環境が最大の特長です｣と語るのは野村不動産のプラウドシティ加賀学園通りシニアチーフ永井雄太氏。JR埼京線｢十条駅｣から直通で、池袋へ5分、新宿へ11分。さらに都営三田線｢板橋区役所前駅｣から直通で、大手町へ18分、日比谷にも20分と、ビジネスパーソンや共働きの家庭に便利なアクセス性を備えている。
周辺環境においても、広大な庭園などを擁していた加賀藩前田家の下屋敷跡地という系譜を持つ加賀エリアは、桜の名所として親しまれている石神井川をはじめとした緑豊かな自然はもちろん、大きな区画からなる開放的な街並、さらには学校・病院などの公共施設も充実している。
そして363戸という規模だからこそ実現した、マンション内の優れた共用施設も見逃せない。パーティールームはもちろん、親世代にうれしいキッズルームも完備。またソフト面でもコンシェルジュサービスや警備員の24時間配置、さらに定期的な交流イベントを催し、入居者同士のコミュニケーション活性化を促す取り組みも行っているそうだ。
将来においても、部屋のリフォーム、転勤などによる賃貸利用への移行サポートなど製造・販売・管理を一挙に手がけている野村不動産グループならではの永住品質サービスが享受できるのもうれしい点だ。
ライフスタイルを考えながら、賢く住まい探しをしている人にこそ、おすすめしたいマンションだ。
