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（写真：tadamichi / PIXTA）
ビジネスモデルを紹介する本や記事は数あれど、体系的に分析した事例はほとんどない。
『週刊東洋経済』2月24日 特大号の特集は「もうけの仕組み 2024年版」だ。四季報記者がユニークなビジネスモデルの会社を解説するとともに、上場企業400社を独自分析した。
『週刊東洋経済 2024年2/24特大号（もうけの仕組み ─2024年版─）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら
日本を代表する有力企業や業界は、いくつものビジネスモデルを組み合わせて展開している。
銀行のように複数の事業を組み合わせて定型化している業界もあれば、IT業界のように日夜新しいビジネスモデルを生み出している業界、小売り・流通のようにビジネスモデルはシンプルでも、仕入れや陳列、値付けといった細かなことの積み上げで差別化をする業界もある。
ここでは、こちらの記事に掲載した「取引の図解」に基づいて、大手企業の事業構造や、高い成長率で注目を浴びる企業のビジネスモデルを紹介する。
図解で構造を知る
例えばLINEヤフー（旧Zホールディングス）であれば、無料の⑦広告モデルとECや金融などの⑧マッチングモデルの組み合わせ、といった具合だ。
また携帯電話事業者のKDDIの場合、モバイル通信などの利用料金を得る④継続モデルに加え、端末販売の②や金融・決済などの付帯サービスの③、光回線など複数の事業を組み合わせてポートフォリオを構築している。
