●第17回東洋経済・上場企業財務評価（東洋経済財務力ランキング）について
東洋経済新報社「財務・企業評価チーム」が作成。アドバイザーは明治大学商学部の山本昌弘教授。東洋経済が保有する財務データを使い、多変量解析の主成分分析手法で成長性、収益性、安全性、規模の4つの分野で評価した。
対象会社は原則として2022年9月1日時点に上場している一般事業会社で、銀行、証券・先物、保険、その他金融を除き、各新興市場を含む。決算期は2022年3月期までが対象。財務データは上場後の決算で直近3期平均（最低1期は必要）を使用。指標データなどで分母がマイナスになり計算できない場合、その期は「計算不能」となる。
決算ベースについては、各期とも連結優先。ただし、連結開始や廃止などで連結と単独が混在する場合もある。また、変則決算がある場合は6カ月以上の決算期のみ使用。売上高、営業利益、経常利益、当期純利益などのフロー項目は12カ月に調整した。
分析手法として使ったのは多変量解析の主成分分析。この手法は多数の変数を要約し、少数の情報で全体の特性を代表させることができる。財務データのような多数存在する項目を少ない情報に集約でき、総合評価が可能になる。
主成分分析で求められた第1主成分得点を偏差値化し、異常値をならすために最大70、最小30に変換。さらに最高1000、最低500に調整して各分野の得点とした。4つの評価分野の各得点を合計したものが総合得点となっている（総合得点の最高は4000点）。
■ランキング算出に使用した財務指標
【成長性】売上高増減率、営業利益増減率、営業キャッシュフロー増減率、総資産増減率、利益剰余金増減率
【収益性】ROE（当期純利益÷自己資本）、ROA（営業利益÷総資産） 、売上高営業利益率（営業利益÷売上高）、売上高当期純利益率（当期純利益÷売上高）、営業キャッシュフロー
【安全性】流動比率（流動資産÷流動負債）、D/Eレシオ（有利子負債÷自己資本）、固定比率（固定資産÷自己資本）、総資産利益剰余金比率（利益剰余金÷総資産）、利益剰余金
【規模】売上高 、EBITDA（税引き前利益＋支払利息＋減価償却費）、当期純利益、総資産、有利子負債
注）EBITDAの支払利息と減価償却費はキャッシュフロー計算書掲載の数字を使用
【収益性】ROE（当期純利益÷自己資本）、ROA（営業利益÷総資産） 、売上高営業利益率（営業利益÷売上高）、売上高当期純利益率（当期純利益÷売上高）、営業キャッシュフロー
【安全性】流動比率（流動資産÷流動負債）、D/Eレシオ（有利子負債÷自己資本）、固定比率（固定資産÷自己資本）、総資産利益剰余金比率（利益剰余金÷総資産）、利益剰余金
【規模】売上高 、EBITDA（税引き前利益＋支払利息＋減価償却費）、当期純利益、総資産、有利子負債
注）EBITDAの支払利息と減価償却費はキャッシュフロー計算書掲載の数字を使用
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