始まった部品会社の生存競争 ｢脱エンジン｣で売り上げ急減

（NosorogUA / PIXTA）

「真岡（もおか）は閉鎖します」

6月上旬、本田技研工業（ホンダ）の三部敏宏社長とホンダと取引のある自動車部品会社のトップたちとの間で開かれたオンライン会合。三部社長の放った一言で、参加者の間に衝撃が広がった。

栃木県真岡市には、エンジン関連部品の製造拠点である「パワートレインユニット製造部」があるが、ホンダは2025年中の閉鎖を決定。会合には同工場に部品を卸す部品会社も参加していたが、事前の説明はなかったようだ。ある部品会社の首脳は「そんな話はまったく聞いていない」と突然の宣告に驚きを隠せない。

ホンダは4月、40年までの「脱エンジン」目標を掲げた。従来の、ハイブリッド車（HV）を含めた全方位の電動化戦略から、電気自動車（EV）へと一気に経営資源の集中を図るものだ。それに伴い、ホンダ系部品メーカーも事業体制の転換を迫られる。

エンジンに関連する燃料系や排気系の部品を手がけてきた部品会社にとって、多くの部品が不要になるEV化の波は「まさに生き残りを懸けた戦いになる」（部品メーカー幹部）。

下図のように、世界の環境規制が厳しくなる30年までにエンジン車向け部品の市場は停滞していくことが想定され、部品会社には新たな収益源の確保が求められる。

「電動化でエンジン事業の縮小は避けられない」。エンジン向け部品を手がける日本ピストンリングの高橋輝夫社長は吐露する。同社は現在、非エンジン事業の売上構成比率がわずかだが、30年には4割にまで引き上げる計画だ。

ホンダ系で燃料タンクが主力の八千代工業は、燃料系部品の市場ピークを25年と想定。足元では、燃料電池車（FCV）向けFCタンクの研究開発や、軽量でEVにも用いられる樹脂製内外装部品の拡販に取り組んでいる。