富と名誉の象徴、タワーマンション。しかしその中にも“勝ち組”と“負け組”はある。資産性の観点からいえば、値上がり幅の大きい物件と、そうでない物件である。
東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の1都3県にあるタワーマンション(20階以上のマンション)を対象に、本誌は価格騰落率のランキングを作成した。
価格情報は大手マンション相場サイト「マンションマーケット」から提供を受けた。同サイトが情報を保有している直近(2018年10月)の1平方メートル当たり販売価格と5年前(13年10月)の販売価格とを比較して騰落率を計算した。5年間での変化率なので、竣工が5年前以降の物件は対象から外れる。価格は実際の成約価格ではなく推計によるものである。
騰落率が計算できた520棟のうち上位130位を下表に並べた。近年のマンション好況を反映して、平均18%の上昇率だった。なんと約96%と、ほぼ2倍に上がった物件もある(赤坂タワーレジデンストップオブザヒル)。上位20位(4割以上の値上がり)のうち、東京・港区は八つを占めており、圧倒的なブランド力を依然示している。
そんな中で荒川区・町屋駅前や、墨田区・錦糸町駅近くのタワーマンションも上位に入っていることは、職住近接志向で東京北東の下町エリアが再評価される傾向を反映している。
意外にも、東京湾岸エリア(勝どきや豊洲など)のタワーマンションは上位に入っていない。供給量が多いため、値上がり幅も限定的なのかもしれない。

逆に値下がりしたマンションは22棟。下表には、ワースト10を載せている。00年代後半の竣工など、比較的築浅のマンションもあるが、共通するのはやはり、郊外という地域性である。タワーマンションであっても、郊外だと資産性の維持に苦戦する傾向があるのは確かだが、埼玉県や千葉県にあっても、平均以上に値上がりしている物件はある。
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