民間医療保険はやはりいらない 保険の支払い要件は限定的だ

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非喫煙者であるとか、血圧などの数値が基準内であれば保険料が安くなる保険は従来あったが、最近は健康増進型保険という新たな領域の商品が、複数の保険会社で販売されている。たとえば、契約後、健康診断の結果次第で保険料が安くなるとか、1日の平均歩数が一定以上で還付金が受け取れるとかいったものである。

しかし、そもそも継続的なコスト負担に見合うものか。加入の目的に照らし、しっかり吟味することが必要だ。

民間医療保険を検討する際には、「その保障が欲しいのはいつか」「どうなったら受け取れるのか」「必要な金額はいくらか」を明らかにしよう。必要な金額については、とりあえず健康保険などの高額療養費や平均入院日数などを参考にするのがよい。

もし、現時点で入院した場合、治療費を払う余力がないのであれば、民間医療保険に加入して保険金を費用に充てるのは選択肢の一つとなる。ただし、保険は支払い要件に該当しなければいくら治療費負担が重くても給付は受けられない。保険に集中投資するのではなく、自前の貯蓄で医療費が賄えるよう、積立貯蓄と組み合わせて準備するのが賢いやり方だ。

貯蓄が増えてくれば、民間医療保険はやめて積立貯蓄だけに絞ると、それまでの保険料分が貯蓄に回せるため、貯蓄増加のスピードは速まる。保険料負担が重いと貯蓄が増えず、いつまでも保険依存型から抜け出せないため、保険の支払い要件以外の事態には脆弱となる。