首都圏でライブ会場払底 音楽･芸能

千人、数百人規模で行う音楽ライブやバレエ、演劇が興行を打つ場が減っている（撮影：尾形文繁）

「劇場・ホールの2016年問題」として首都圏のライブ会場不足が浮上している。

2000年代に入り、朝日生命ホール、新宿コマ劇場、厚生年金会館、青山劇場、五反田ゆうぽうとなど、演劇や音楽の歴史を刻んできた有名な劇場やホールが相次いで閉鎖した。

加えて16年には、さいたまスーパーアリーナ、横浜アリーナ、東京国際フォーラムなど大規模会場の改修時期が重なる。一時的に6万席余りが使用できなくなる期間もあり、「コンサート、バレエ、演劇などの鑑賞の場が急減する危機的な状況だ」として、芸能団体が国や自治体に対応を求めている。

ところが国や東京都は、あまり深刻視していない。実際、14年の公演数は前年比125・5％の2万7581本、入場者数は前年比109・7％の4261万人とここ数年右肩上がりで拡大を続けており、それぞれ3年前の1・5倍に膨らんでいる（コンサートプロモーターズ協会調べ）。会場数の減少が年々深刻になっているのであれば、ここまで市場が拡大するはずはない。

しかも、横浜アリーナとさいたまスーパーアリーナの2大スタジアムが同時に休業となるのは16年1～6月の半年間ほど。16年に改修工事を行う多くのホールが1年以内に改修工事を終える予定で、ホール不足は一時的なものという見方もある。

これらの大規模会場を必要とするアーティストを数多く抱える大手芸能プロダクションやレコード会社ではすでに2年以上前からこの問題を認識しており、「スタジアムより小さい数千人規模を収容するホールでの公演数を増やして対応する」「週末だけではなく平日公演を増やす」など対策を取ってきた。彼らから見れば、すでに解決済みの問題のようだ。