ボトムアップで職場改善 帝人が歩んだ12年間

職場のリーダーは改善活動の進め方の研修を受ける

ストレスチェック義務化以前から、ホンダやソニーといった大企業では独自の従業員のストレス診断による職場環境の改善が図られてきた。合成繊維大手の帝人も職場改善に力を入れてきた一社だ。

きっかけはメンタル不調による休職者の増加や、厚生労働省によるメンタルヘルス関係の指針の発表だった。帝人は2003年にまず職場単位でのストレスチェックを開始。国内グループ全社の約800職場の従業員を対象に、厚労省が作成した「職業性ストレス簡易調査票」などを参考にした独自調査を年1回、無記名で行ってきた。

当初の主眼は職場環境の欠点探しに置かれ、調査もストレス測定を中心に12項目だけだった。が、14年からは仕事のやりがいなどポジティブな項目を追加して33項目に拡充。職場の長所を伸ばし、社内をどう活性化するかについても主眼に置いた。

ただかねての課題は診断結果をどう活用するかだった。初期は従業員に自身が所属する職場の集団分析の診断結果をフィードバックするだけだったが、それだけでは効果についてほとんどわからない。そこで帝人は09年、メンタルヘルス対応を主な任務とする健康管理室を設置。10年からはそこが中心となり、ストレスチェックで「高リスク職場」と診断された職場に対し、「職場環境改善活動」を促した。こうした活用策は、15年から始まった国のストレスチェック制度では努力義務である。

ここでいう高リスク職場とは、診断された健康リスク値が一定基準以上の職場。15年の帝人の診断では約5％が該当し、職場環境改善活動の対象となった。

帝人の職場環境改善活動はトップダウン型ではなく、あくまで職場の従業員の意見を反映させたボトムアップ型を目指している。同社の白羽優・健康管理室長は、「部長などが目標を立てると大義名分的なものになりがち。しかし職場のメンバーが参加すると、ささいだが現場に即した改善点が出てくる」と話す。