商船三井の温室効果ガス排出ゼロ支える技術とは メタネーションはグリーン投資の目玉となるか

日本の一部企業が二酸化炭素（CO2）を回収して活用する｢メタネーション（メタン合成）｣への投資旋風につながり得るプロジェクトに取り組んでいる。

O2と水素から合成するメタネーションを船舶燃料に

商船三井が主幹事を務める｢船舶カーボンリサイクル ワーキング･グループ｣には､日本製鉄やJFEスチールなど計9社が参加する。同グループはメタンをCO2と水素から合成するメタネーションを船舶燃料に応用する構想の実現可能性を検証中だ。実現できれば､液化天然ガス（LNG）など化石燃料に代わる､温室効果ガス（GHG）排出実質ゼロの燃料誕生につながる。

商船三井の橋本剛社長はブルームバーグとの3月30日のインタビューで､メタネーション技術を活用した船舶燃料が､2050年までにGHG排出量を実質ゼロにする｢現実的な回答｣ではないかとの見方を示した。既存インフラとの親和性があり技術的にも導入は可能なことから､コストを低減することで｢持続可能なプラクティカルな解決に持っていけるかが今後10年､20年かけての課題だ｣と述べた。

商船三井､50年温室効果ガス排出実質ゼロ目指す－海運にも脱炭素の波

グループには商船三井など日本の企業･法人9社が参加

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【温室効果ガスへの規制強化で価格競争力が増す】