世は空前のペットブームだ。
朝も夜も犬を散歩させる人を見かけない日はないし、SNSやYouTubeには自慢のペットの写真や動画があふれている。矢野経済研究所の調査によると、日本のペット関連の市場規模は毎年拡大を続けており、2020年度は1兆5833億円になると見込まれている。
アメリカでも事情は同じ、いや日本を上回る規模とスピードで拡大している。
アメリカペット製品協会（APPA：American Pet Products Association）はペット産業の総支出額についての調査を毎年行っており、直近の報告では2019年は753.8億ドル（約8兆2000億円）になると予測している。もちろん右肩上がりで増加中だ。
内訳はペットフードが4割強と最も多く、獣医への支出、グッズや市販の医薬品・サプリメントと続いている。
ペット用品販売はネットにシフト
東洋経済では『米国会社四季報』を年2回刊行している。最新刊となる2019年秋冬号がこのほど発売となった。
今回は、この年々拡大するペット市場に関わる企業をいくつか紹介していきたい。
アメリカ国内でも、ペット用品は多くのスーパーなどで販売されているが、専業ということではPetcoとPetSmartの2社が抜きんでている。
Petcoは1994年に上場したが2000年に非公開に、2002年に再上場するも2006年には再度非公開企業となり、現在に至る。アメリカ国内とメキシコ、プエルトリコで1500以上の店舗を展開しているほか、獣医のアドバイスなどを含むペットケアサービスにも注力している。
PetSmartもアメリカ国内とカナダ、プエルトリコで1650店舗以上を展開し、また200以上の店内ペットホテルを運営している。同じく獣医ケアを含むヘルスケアサービスも手がけている。NASDAQ上場企業だったが、2014年に投資ファンドのBCパートナーズに買収され非公開企業となった（冒頭写真）。
ペットフード、ネコ砂など日常的な消耗品が多く、かつ重くてかさばるペット用品はネット販売との親和性が高いといわれている。アマゾンの攻勢もあり、両社ともネット販売の強化を進めている。
そんななか、PetSmartは2017年にペット用品のネット販売で急成長し注目が高まっていたチューイー（CHWY）を買収、そのチューイーは2019年6月に新規上場を果たした。
チューイーの取扱商品はペットフードや健康用品、グッズなどを中心に1600以上のブランドの4万5000アイテムにのぼる。
年中無休24時間体制のカスタマーサポートのほか、ペットの誕生日にはお祝いメッセージが送られてくるなどのサービスも高く評価され、2019年6月末時点の会員数は前年比39％増の約1200万人に達している。
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【激戦区のペットフード事業】
